赤ちゃんが生まれたとき、子供が出来たときにどんな保険に加入すれば良いのか、そもそもなぜ保険に加入すべきなのか分からないですよね。
そこでこの記事では、まず赤ちゃんがなぜ保険に加入するのかについて解説し「赤ちゃんに必要な保険」をご紹介します。
無駄にお金を失わないためにも、赤ちゃんが生まれたときに必要な保険を見ていきましょう。。
松葉 直隆
大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。
その後、2016年6月より保険のドリルをはじめとする保険媒体を経て、現在はマネーグロースにて記事監修を務める。- 赤ちゃんのための保険は、定期(死亡)保険のみで十分。
- 特に医療保険については公的医療が整備されており必要性が低い
- 保険を通して貯蓄や投資をするメリットがない(むしろ損失を被る可能性あり)
- 掛け捨ての定期死亡保険については必要性が非常に高い！？
- ケガや病気で就業不能になったときに、自営業の方は保険で備えておくべき
- 子供の学費に備えるための学資保険は自分で投資をするのが心配な人が加入する！？
- 子供の病気やケガは共済で充分！？
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なぜ保険に加入するのか？
そもそも保険に加入するのはなぜなのでしょうか？
それは、予想ができない事態に見舞われたときの経済的リスクを回避するために加入するのです。
不測の事態が発生したときのために備えるため
なぜ保険に加入するのか？
その理由は、不測の事態が発生したときに経済的(金銭的)リスクに備えるためです。
例えば、家庭の大黒柱である夫が交通事故などで亡くなってしまった場合、その後の教育資金やローンなど金銭的な問題が発生してしまう可能性があります。
もし仮に、その様なことが起こってしまった時に、1,000万円や5,000万円などの、まとまったお金があれば経済的なリスクを免れることが出来るでしょう。
このように、不測の事態による経済的リスクに備えるために保険に加入するのです。
定期保険や収入保障保険以外は原則いらない
いざという時に備えるための保険以外は必要性は高くありません。
つまり、以下のような保険です。
- 医療保険
- 学資保険
意外とも言えると思いますが、赤ちゃんが生まれても、必要性の低い保険があるのです。
それが、上記に挙げた医療保険と学資保険です。
医療保険に関しては、病気やケガのリスクが比較的大きな赤ちゃんには必要と思われがちですが、子供の医療費に関しては自治体などの補助がしっかりしているので実は必要性が低いのです。
それでも心配な方は、掛け金の安い県民共済やコープ共済などの「こども共済」に加入するのが良いでしょう。
共済であれば、医療保険と変わらない保障も得られて掛け金も安いので、子供が小さい間だけ共済に加入すると言う方も多いです。
学資保険に関しては、返戻率の問題があるので賛否が分れています。
マイナス金利政策が開始されて以降、保険会社各社は貯蓄性のある保険を筆頭に保険料の値上げを行っています。
その事から、学資保険の保険料も値上がりして返戻率が下がっていることから、あまりメリットが高くなくなっています。
計画的に堅実に教育費を積み立てたいと言う方にはおすすめできますが、資産をより増やしたいと言うような方にはおすすめできないと言えるでしょう。
資産運用に関しては、投資や積み立てNISAを利用する方が利率は高いと言えるでしょう。
ただ、銀行に定期預金をするぐらいなら学資保険の方がマシと言うぐらいです。
払込期間の満了前に解約すると元本割れをする！？
貯蓄型保険は、保険料の払込期間中に解約してしまうと元本割れしてしまいます。
具体的に貯蓄型保険とは、以下のような保険になります。
- 個人年金保険
- 学資保険
- 終身保険
など
貯蓄型保険は、返戻率も高くなく、約10年～20年払い込まないと損をする保険になります。
資金を貯蓄しておきたいと考えている人からすれば、お金を毎月保険料として支払うだけで5％もお金を増やせることから、簡単でとても魅力的な保険かもしれません。
しかし、実際に払込期間を長期的に払い込める人は、あまり多くありません。
途中解約で損をしてしまうのはなぜでしょうか？
途中解約で損をしてしまうのはなぜなのか？
この部分が気になる方もいるかと思いますので、軽く説明いたします。
以下が、保険業界のビジネスモデルとなります。
まず、保険の契約を獲得するのは、保険会社の外交員もしくは保険代理店(保険ショップなど)です。
保険契約を獲得すると、保険外交員もしくは代理店に成果報酬(手数料)を保険会社が支払います。
契約者が支払う保険料には、この成果報酬も上乗せされています。
契約者が支払う保険料は、純保険料と付加保険料という2種類から成り立っています。
純保険料というのは、保険金の支払いのために準備しておくお金となります。
付加保険料とは、保険契約の保全や成果報酬(手数料)などの人件費などに充てられます。
そして保険会社は、契約者から集まった保険料を運用して利益を上げていく仕組みともなっています。
生命保険は特に長期間の契約となり、安定して保険料を支払ってくれることで、運用資金も確保しやすくなるのです。
しかし、途中解約や短期解約をされてしまうと、運用どころではなく契約するのに掛かった経費も捻出できない可能性もあります。
要は、保険会社としてはマイナスになるため、解約返戻金を低く設定しているのです。
返戻率が高くない
ちなみに、どれぐらい高くないかというと、
10年払い込んで返戻率が105％の場合、年利は0.5％になります。
このように、長期間にわたって保険料を支払ったにもかかわらず、返戻率が非常に低いということになります。
つまり、払い込んだ期間と返戻率が見合っていないということになります。
10年も払い込んだら、せめて150％の返戻率は欲しいところです。
これならば、多少リスクをとっても株や投資信託で投資したほうがお金が増えそうです。
安全なインデックスファンドで1年間投資すれば、年利5~10%は堅調でしょう。
今加入している保険でなにかお困りでしょうか？
もしなにか不満があれば、保険見直しラボに相談してみてはいかがでしょうか。
保険見直しラボは、保険相談窓口の中でも最も有名で保険の相談に関して評判も良いです。
なかには保険だけではなく、マネーに関する知識を兼ねそろえた優秀なFP(ファイナンシャルプランナー)もいます。
そのため保険に限らず、お金に関することも相談してみると良いでしょう。
赤ちゃんに必要な保険は？
子供が出来たら、将来の出費が心配な方も多いのではないでしょうか。
子供に掛かるお金に備えるため、保険に加入するという手段を考えている方も多いかと思います。
しかし、保険に加入する必要はあるのでしょうか？
赤ちゃんがいても基本的に保険は必要ない？
結論から申し上げると、保険に入る必要性はあまり高くはないでしょう。
こういう声が聞こえてきそうです。
たしかに、多くの方は学資保険や医療保険などに加入したほうが良いという方が大多数かと思います。
もちろん、必要な保険については加入するべきです。
しかし、大半の保険は加入する必要性が高くはありません。
理由は以下の通りです。
- 医療費⇒公的医療制度が非常に整備されており、民間医療保険の必要性が薄い。
- 教育費⇒きちんと投資すれば保険よりもお金を増やすことができるから。
学資保険や医療保険に加入する必要性は、あまり大きくありません。
むしろ、必要ない保険である可能性も高いです。
しかし、各個人によっても必要性は変わってくるので、各自の判断に委ねられます。
赤ちゃんがいればこそ加入するべき重要な保険もある！？
赤ちゃんがいればこそ必要な保険も実はあります。
赤ちゃんがいるという事は、守るべき家族が増えると言う事です。
また、赤ちゃんが成人するまで無事に育て上げる責任が親にはあります。
もしも、子育て中に不慮の事故や病気で亡くなってしまったら、残された家族・子供の生活費だけではなく教育費などはどうしますか？
赤ちゃんがいるからこそ必要な保険は、生命保険(死亡保障)や就業不能保険など、一家の大黒柱に何かあった時の保険となります。
これらの保険に関しては、次章で細かく解説をします。
赤ちゃんが出来た時に必要な保険とは？
ここでは、赤ちゃんが出来た時に必要な保険について解説します。
赤ちゃんが出来て必要になる保険は以下の保険になります。
- 死亡保険(収入保障保険などの定期死亡保険)
- 就業不能保険
特に死亡保険については、自立していない子供を持っている方は必ず加入するべきです！
自分が亡くなったときの経済的リスクに備えるため
赤ちゃんが出来て最も必要になる保険は、死亡保険となります。
それも終身保険ではなく、掛け捨ての定期保険が必要になります。
掛け捨ての定期死亡保険は、自分が亡くなったときに家族(特に自立できていない子供やパートナー)が、金銭的(経済的)リスクに対して困らないようにするための保険となります。
具体的には、被保険者(保障の対象となる人：この場合は親)が死亡したときに、500万円～1億円と言う大きな保険金を受取人が受け取ることが出来る保険となります。
この掛け捨ての定期保険に加入しているだけでも、家族の大黒柱が亡くなってしまった時に大きな役割を果たすでしょう。
なぜなら、子供を育てるには生活費や教育費(学費)などの、さまざまなお金が掛かってくるからです。
特に学費に関しては、高校入学や大学入学などのタイミングで大きなお金が掛かります。
子供が何人いるかにもよりますが、これをひとり親で賄うにはとても大変でしょう。
このような不測の事態に対して、金銭的リスクを小さくするために定期死亡保険があるのです。
少なくとも子供が自立できる年齢までは、保険期間に設定しておくとよいでしょう。
また、一般的な定期死亡保険に加入するよりも、収入保障保険と言う定期死亡保険に加入するのが良いと言えるでしょう。
収入保障保険とは、子供の成長などに合せて必要な保険金が少なくなることに対応して、保険期間の経過と共に保障が少なくなってく保険となっています。
子育て世代の強い味方となる保険であり、一般的な定期死亡保険よりも合理的で保険料も安い保険商品となっています。
あまり考えたくないことかもしれませんが、最悪の事態を常に想定しておくことは重要です。
もし仮にパートナーをなくしてしまった後の生活資金、教育資金、住宅ローンなど、さまざまな資金が必要なはずです。
特に自立していない子供を持っていれば、莫大なお金がかかることは間違いないでしょう。
もしパートナーをなくしてしまった後、その後の資金は賄えそうでしょうか？
「ちょっと厳しいな」と感じたら、定期死亡保険もしくは収入保障保険の加入を強くおすすめします。
定期死亡保険について、おすすめの記事を紹介しますので、まずはこちらの記事を読んでみてください。
死亡保険の種類と特徴を徹底比較｜掛け捨てや終身の選び方、おすすめランキング等詳細解説
以上の記事を読んでみても不安であれば、保険見直しラボで保険相談してみるとよいでしょう。
自分が働けなくなったときに経済的リスクに備えるため
就業不能保険も、それぞれの家庭の状況や職業など環境要因にもよりますが、必要な方も多いはずです。
就業不能保険とは、ケガや病気などによって働けなくなってしまった時に、毎月給付金が支払われる保険のことです。
就業不能保険は、サラリーマンよりも自営業の方には必要性の高い保険になります。
サラリーマンの方であれば、健康保険に加入している方がほとんどかと思います。
健康保険に加入していれば、月給の3分の2が傷病手当金として支給されるので、基本的には必要性は高くありません。
しかし、自営業の方が加入しているのは健康保険ではなく国民健康保険となります。
健康保険と国民健康保険は言葉は似ているものの、異なるものとなりますのでご注意ください。
国民健康保険は健康保険とは異なり、傷病手当金のようなけがや病気によって働けなくなってしまった時の給付金が支払われるような制度がありません。
そのため、このような事態になってしまったときのために就業不能保険に加入しておく必要性は、サラリーマンよりも高いでしょう。
サラリーマン⇒健康保険に傷病手当金あり
自営業⇒国民健康保険には傷病手当金なし
就業不能保険の必要性はサラリーマン＜自営業の方
赤ちゃんが出来た時に必要性が高くない保険
赤ちゃんが出来た時に多くの方が入りそうですが、実は必要性が高くない保険も存在します。
それは以下の保険です。
- 医療保険
- 学資保険
医療保険
まず、医療保険については、赤ちゃんが出来た時に限らず、誰にとっても必要性の低い保険となりそうです。
なぜなら、日本の公的医療は非常に整備されているからです。
たとえ高額な医療費がかかったとしても高額療養費制度があるため、医療費で破産することは考えにくいです。
高額療養費制度とは、月々の医療費の上限が超えてしまったときに、上限を超えてしまった分のお金が返金される制度のことです。
月々の医療費の上限は、所得によって決まります。
また、医療保険で良く言われるのが「支払った保険料よりも受け取る給付金は確実に少なくなる」と言う損得論です。
医療保険は、病気やケガでの入院・手術に関しての保障であり、入院も短期化している中では給付金を多く貰えるケースが少なくなってきています。
そのため、支払った保険料と受け取れる可能性のある給付金を考えると、確実に損をするという意見があります。
損得論で考えるのであれば、医療保険に加入せずに保険料として払う分を貯蓄する方が良いとも言えるでしょう。
ただし、何があっても貯蓄で賄えると言うぐらいの貯蓄が有れば良いですが、そうでは無い場合には、貯蓄が出来るまでの間だけでも定期の医療保険に加入していても良いと思います。
医療保険は、日本の公的医療が整備されていることから必要性は低い。
貯蓄のみで十分対応可能。
しかし、十分な貯蓄が無いのであれば、貯蓄が出来るまでの間だけでも医療保険に加入した方が良い。
学資保険
次は、学資保険について考えてみます。
そもそも学資保険とは、子供が18歳や20歳(年齢は契約するときに決められる)になったときにお金が支払われる保険のことです。
この学資保険ですが、払込期間が10年や15年ほどとなります。
払込期間の満期まで払い込むと、払い込んだ保険料を上回る保険金が支払われます。
しかし、返戻率は高くても10年払い込んで105％ほどであり、これでは、払い込んだ時間(期間)と返戻率が見合っていませんよね。
なぜなら、1年間で得た利益はたったの0.5％だから。
もちろん保険によっては、これよりも小さいこともあります。
しかも払込期間中に解約すると元本割れしてしまいます。
- 払込期間中に解約すると元本割れ(元本割れ期間はおよそ10年～20年)
- 返戻率はおよそ105％(10年払い込んだとすると、年利0.5％)
こう見ると、メリットどころかデメリットのほうが大きい保険であることがお分かりいただけますでしょうか。
こうなったら、自分で投資をしたほうがお金は貯まりそうですね。
ただし、大きく資産を増やしたいと考えるのであれば、自己責任で投資をするのが良いと言えますが、投資をする場合には元本が保証されるわけではありません。
子供の教育費というのは、必ず訪れる出費とも言えます。
その出費のタイミングで元手となった金額を上回っている保証がありますか？
学資保険は、大きく資産が増えるわけではありませんが、計画的に出費のタイミングにお金を用意することが可能な保険なのです。
返戻率の低さはデメリットと言えますが、堅実に準備をしたい方は銀行などに定期預金で置いておくよりも学資保険の方が有利に教育資金の準備が出来ます。
あくまでも、考え方次第となります。
医療費に備えるならば貯蓄がイチバン？
がんや重い病気やケガをしたときに、高額な医療費がかかりそうで心配な方も多いことでしょう。
そんな悩みを抱えている方は少なくないはずです。
実際、このように考えている方の多くは、民間の医療保険に加入しているのが現状です。
しかし、上記でも申しあげたとおり、公的保険が充実しているため民間の医療保険への加入は必須ではありません。
医療費の備えは、なぜ医療保険よりも貯蓄が良いのか？
理由は以下の通りになります。
- 医療保険は給付金として支払われることが少ない
- 思っているほど医療費は掛からないから
医療保険に加入するのであれば、貯蓄をして医療費に備えたほうがよいでしょう。
それでは、順を追って説明します。
医療保険は損をすることが多い保険！？
医療保険は、保険料の支払いに対して受け取れる給付金が少ないと言われている保険商品です。
要は、損得論で言うと損をしやすい保険なのです。
近年では、入院の短期化や手術の仕方なども大きく変わっています。
その事から、医療保険の内容も多様化しており、入院も日帰り入院から保障される商品は当たり前となり、日帰り入院でも一時金でまとまった給付金を支払う保険商品も出てきました。
ただし、病気で入院・手術をする確率がどれくらいかを考える必要もあります。
確率が低い物に対して、月々数千円・数万円の保険料を掛ける意味合いとなります。
そのお金を貯蓄に回す方が合理的だという意見もあります。
先ほども少し書きましたが、十分な貯蓄があれば医療保険は不要ですが、そうでは無い場合や貯蓄を作っている段階の方であれば、医療保険への加入は必要とも言えます。
一言だけ言うと、病気やケガは不測の事態であり、予想外の出来事なのです。
思っているほど医療費はかからないケースが多い
日本に住んでいる以上、医療費は皆さんが考えているほどかからないのです。
以下の図を見てください。
日本人の死因のなかでも、かなり多いがんの治療費はどれぐらいかかるか、かかると思うかを調べたアンケートです。
出典：がんセミナー来場者へのアンケート調査（アフラック、2011年）
こちらを見る限り、がん経験のない方は300万円程度、もしくはそれ以上という結果となりました。
おそらく今この記事を読んでいる方で、がん経験のない方は同じように考えている方も多いのではないでしょうか。
しかし、これががん経験者にアンケートをとると、不思議なことに結果が変わってくるのです。
以下をご覧ください。
そしてこちらが、がん経験のある方に実際の医療費はどれぐらいかかったのか、アンケートをとった結果となります。
がん未経験者はがん治療にかかる費用が300万円以上かかると思う方が半数を占めていたのに対して、がん経験者は50万円、100万円といった回答が目立ちました。
なぜ医療費は実際に思うよりも安いのでしょうか？
それは、高額療養費制度が存在するからです。
高額療養費制度とは？
月の医療費の上限を超えた分だけお金が還付される制度です。
高額療養費制度は、月にどれだけ医療費がかかったとしても、自己負担額は決まっているのです。
しかも自己負担額は所得によって決定するので、日本に住んでいる以上医療費で破産するということはとても考えづらいです。
破産するどころか、むしろ貯蓄で医療費が補えるのであれば、非常に安いと思います。
他の国では、このような公的医療が整った国というのは少ないです。
これはもっぱらがんという限られた病気のアンケートとなりますが、がん以外の病気でもこのアンケート結果は参考になります。
なぜなら、がんだろうと脳梗塞だろうと何の病気であっても、この高額療養費制度は適応されるからです。
日本に住んでいる以上、医療費はどれだけかかろうと国がサポートしてくれる。
⇒貯蓄があれば医療費は確実に払える。しかも保険と違って損がない。
赤ちゃんの保険まとめ
いかがでしたでしょうか。
赤ちゃんが出来たときは、将来のために焦って保険に加入してしまう方もいるかと思います。
しかし、加入しようとしている保険は本当に必要なのかどうかをまずは認識することが大事です。
保険会社も利益を追求しているために、不安をあおらせて保険に加入させることも珍しくありません。
そんなことがないように、焦って保険に加入するのではなく、しっかりと情報を集めたうえで、その保険の必要性を見誤らないようにしましょう。
この記事が参考になれば幸いです。
