松葉 直隆
大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。
その後、2016年6月より保険のドリルをはじめとする保険媒体を経て、現在はマネーグロースにて記事監修を務める。赤ちゃんが生まれたとき、子供ができたときにどんな保険に加入するか検討する方も多いのではないでしょうか。
保険に加入する前に、
- そもそもなんのために保険に加入するのか
- どんなことにお金がかかるのか
について把握する必要があります。
まずは保険についての初歩的な内容を理解してから、赤ちゃんが生まれたときに必要な保険を考えていきます。
- 赤ちゃんのための保険は、定期（死亡）保険のみで十分。
- 特に医療保険については公的医療が整備されており必要性が低い
- 保険を通して貯蓄や投資をするメリットがない（むしろ損失を被る可能性あり）
- ただし、掛け捨ての定期死亡保険については必要性が非常に高い
- ケガや病気で就業不能になったときに、自営業の方は保険で備えておくべき
- 子供の学費に備えるための学資保険は自分で投資をするのが心配な人が加入する余地あり。しかしデメリットも多い。
まず、なぜ保険に加入するのかを考える
そもそも保険に加入するのはなぜなのでしょうか？
それは、予想ができない事態に見舞われたときの経済的リスクを回避するために加入するのです。
不測の事態が発生したときのために備えるため
なぜ保険に加入するのか？
その理由は、不測の事態が発生したときに経済的（金銭的）リスクに備えるために加入するのです。
例えば、家庭の大黒柱である夫が交通事故で亡くなってしまった場合、その後の教育資金やローンなど、金銭的な問題が発生してしまうでしょう。
もし仮にそんなことが起こってしまった時に、1000万円、5000万円など大きなお金をもらえると、少なくとも経済的なリスクを免れることができるでしょう。
このように、不測の事態による経済的リスクに備えるために保険に加入するのです。
定期保険や収入保障保険以外は原則いらない
いざという時に備えるための保険以外は必要性は高くありません。
つまり、以下のような保険です。
- 保険で投資
- 保険で貯蓄
貯蓄は、もちろん保険を介さなくても可能ですし、投資は証券会社を通せばよいわけで、保険を利用する必要はありません。
なによりも、保険で貯蓄や投資は、百害あって一利なし、です。
なぜなら、貯蓄や投資（お金が増える）どころか、顧客に損失を被りやすい仕組みになっているからです。
その理由を、以下で詳細に説明していきます。
貯蓄型の保険には大きなデメリットが隠されています。
それが以下の点。
- 払込期間の満期前に解約すると元本割れする（返戻率が100％以下）
- 返戻率が高くない
以下で詳細に説明します。
払込期間の満期前に解約すると元本割れする（返戻率が100％以下）
貯蓄型保険は、保険料の払込期間中に解約してしまうと、元本割れしてしまいます。
具体的に貯蓄型保険とは、以下のような保険になります。
- 個人年金保険
- 学資保険
- 終身保険
など
貯蓄型保険は、返戻率も高くなく、約10年～20年払い込まないと損をする保険になります。
資金を貯蓄しておきたいと考えている人からすれば、お金を毎月保険料として支払うだけで5％もお金を増やせることから、簡単で、とても魅力的な保険かもしれません。
しかし、実際に払込期間を長期的に払い込める人は、あまり多くありません。
途中解約で損をしてしまうのはなぜでしょうか？
途中解約で損をしてしまうのはなぜなのか？
この部分が気になる方もいるかと思いますので、軽く説明いたします。
以下が、保険相談（保険代理店）のビジネスモデルとなります。
まず、保険の契約を獲得するのは、営業マン、もしくは保険代理店（保険相談窓口）です。
保険の契約を獲得すると、その営業マンもしくは代理店に成果報酬を与えます。
（特に代理店は、この報酬によって食べているのです。）
この報酬を営業マンや代理店に与えることによって、保険会社は損をしてしまうように見えますね。
しかし、それによる損失は顧客が長い間契約することによって元を取るのです。
ただ、これが早期で解約されてしまうとその損失を取り戻すことができません。
この損失を取り戻すために、途中解約の解約返戻金を少なくするのです。
これが途中解約をすると元本割れをしてしまう原因になるのです。
つまり、損失を補填するために保険会社の取り分を多くする。
これによって、顧客は元本割れしてしまう。
返戻率が高くない
ちなみに、どれぐらい高くないかというと、
10年払い込んで返戻率が105％の場合、年利0.5％になります。
このように、長期間にわたって保険料を支払ったにもかかわらず、返戻率が非常に低いということになります。
つまり、払い込んだ期間と返戻率が見合っていない、ということになります。
10年も払い込んだら、せめて150％の返戻率は欲しいところです。
これならば、多少リスクをとっても株や投資信託で投資したほうがお金が増えそうです。
安全なインデックスファンドで1年間投資すれば、年利5~10%は堅調でしょう。
今加入している保険でなにかお困りでしょうか？
もしなにか不満があれば、保険見直しラボに相談してみてはいかがでしょうか。
保険見直しラボは、保険相談窓口の中でももっとも有名で、とても定評があることで有名です。
なかには保険だけではなく、マネーに関する知識を兼ねそろえた優秀なFP（ファイナンシャルプランナー）もいます。
そのため保険に限らず、お金に関することも相談してみると良いでしょう。
赤ちゃんに必要な保険は？
子供ができたら、将来出費がかかりそうで不安な方も多いことでしょう。
それに備えるために、保険に加入するという手段を考えている方も多いかと思います。
しかし、保険に加入する必要はあるのでしょうか？
基本的に保険は必要ない
結論から申し上げると、保険に入る必要性はあまり高くはないでしょう。
こういう声が聞こえてきそうです。
たしかに、多くの方は学資保険や医療保険などに加入したほうが良いという方が大多数かと思います。
もちろん、必要な保険については加入するべきです。
しかし、結論から申し上げると、大半の民間の保険は加入する必要がありません。
理由は、以下の通りです。
- 医療費⇒公的医療制度が非常に整備されており、民間医療保険の必要性が薄い。加えて、医療保険は損をしやすい保険だから。
- 教育費⇒きちんと投資すれば保険よりもお金を増やすことができるから。加えて、学資保険は損をしやすい保険だから。
学資保険や医療保険に加入する必要性は、あまり大きくありません。
むしろ、必要ない保険である可能性が高いです。
なぜなら、顧客にとって損をしやすい仕組みになっているからです。
とはいえ、各個人によっても必要性の高さは変わってくるので、各自の判断にゆだねられます。
しかし、一部の保険には多くの方が加入するべき重要な保険もある
しかし、注意点があります。
すべての保険が必要ない、と主張しているわけではございません。
あくまでも大半の保険の必要性は薄いということです。
つまり、一部の保険は必要だということを覚えておいてください。
それでは、以下で必要な保険かを紹介していきます。
赤ちゃんができたときに必要な保険
以下では、赤ちゃんができたときに必要な保険かどうかについて解説します。
まずは、多くの方に必要だと思われる保険を紹介します。
それは、以下の保険になります。
- 死亡保険（とりわけ定期死亡保険）
- 就業不能保険
以上の2つの保険は、加入を検討するべきです。
特に、死亡保険については、自立していない子供を持っている方は必ず加入するべきです！
その理由を解説していきます。
①死亡保険：自分が亡くなったときの経済的リスクに備えるため
赤ちゃんができたときに必要な保険は、まず第一に死亡保険となります。
それも終身保険ではなく、掛け捨ての定期保険が必要になります。
掛け捨ての定期死亡保険は、自分が亡くなったときに家族（特に自立できていない子供やパートナー）が金銭的（経済的）リスクに対して、困らないようにするための保険となります。
具体的には、被保険者（保険をかける人：この場合は親）が死亡したときに、500万円～1億円と大きな金額が受取人が受け取ることができます。
この掛け捨ての定期保険に加入しているだけでも、家族の大黒柱が亡くなってしまった時に大きな役割を果たすでしょう。
なぜなら、子供を育てるには生活費や教育費（学費）などさまざまなお金がかかってくるからです。
特に学費に関しては、大きな金額がかかってくるはずです。
子供が何人いるかにもよりますが、これをひとり親で賄うにはとても大変でしょう。
このような、不測の事態に対して金銭的リスクを小さくするために定期死亡保険があるのです。
少なくとも子供が自立できる年齢までは、保険期間に設定しておくとよいでしょう。
定期死亡保険以外にも、収入保障保険もこのような事態に役に立ちますので、ぜひ検討してみてください。
あまり考えたくないことかもしれませんが、最悪の事態を常に想定しておくことは重要です。
もし仮にパートナーをなくしてしまった後の生活資金、教育資金、住宅ローン・・・など、さまざまな資金が必要なはずです。
特に自立していない子供を持っていれば、莫大なお金がかかることは間違いないでしょう。
もしパートナーをなくしてしまった後、その後の資金は賄えそうでしょうか？
「ちょっと厳しいな・・・」と感じたら、定期死亡保険もしくは収入保障保険の加入を強くお勧めします。
定期死亡保険について、おすすめの記事を紹介しますので、まずはこちらの記事を読んでみてください。
以上の記事を読んでみても不安であれば、保険見直しラボで保険相談してみるとよいでしょう。
②就業不能保険：自分が働けなくなったときに経済的リスクに備えるため
就業不能保険も、それぞれの家庭の状況や職業など環境要因にもよりますが、必要な方はいるはずです。
就業不能保険とは、けがや病気などによって働けなくなってしまった時に、毎月給付金が支払われる保険のことです。
この保険は、サラリーマンよりも自営業の方には必要性の高い保険になります。
サラリーマンの方であれば、健康保険に加入している方がほとんどかと思います。
健康保険に加入していれば、月給の3分の2が傷病手当金として支給されるので、基本的には必要性は高くありません。
しかし、自営業の方が加入しているのは健康保険ではなく、国民健康保険となります。
健康保険と国民健康保険は言葉は似ているものの、異なるものとなりますのでご注意ください。
この国民健康保険には、健康保険とは異なり、傷病手当金のようなけがや病気によって働けなくなってしまった時の給付金が支払われるような制度がありません。
そのため、このような事態になってしまったときのために就業不能保険に加入しておく必要性は、サラリーマンよりも高いでしょう。
サラリーマン⇒健康保険に傷病手当金あり
自営業⇒国民健康保険には傷病手当金なし
就業不能保険の必要性は、サラリーマン＜自営業の方
赤ちゃんができたときに必要性が高くない保険
赤ちゃんができたときに多くの方が入りそうですが、実は必要性が高くない保険も存在します。
それは以下の保険です。
- 医療保険
- 学資保険
医療保険
まず、医療保険については、赤ちゃんができたときに限らず、誰にとっても必要性の低い保険となりそうです。
なぜなら、日本の公的医療は非常に整備されているからです。
たとえ高額な医療費がかかったとしても高額療養費制度があるため、医療費で破産することはまずありません。
高額療養費制度とは、月々の医療費の上限が超えてしまったときに、上限を超えてしまった分のお金が返金される制度のことです。
月々の医療費の上限は、所得によって決まります。
また、民間の医療保険はけがや病気を患ったとしても給付金が支払われないケースも多くあるようです。
つまり、医療保険に加入して支払われる保険料よりも支払う保険料の金額のほうが大きくなるため、損をしてしまうということになります。
医療保険については、必要性はほとんどないでしょう。
医療保険は、日本の公的医療が整備されており、必要性はない。
貯蓄のみで十分対応可能。
むしろ、医療保険は損をしてしまう仕組みになっている。
学資保険
次は、学資保険について考えてみます。
そもそも学資保険とは、子供が18歳や20歳（年齢は契約するときに決められる）になったときにお金が支払われる保険のことです。
この学資保険ですが、払込期間が10年や15年ほどとなります。
払込期間の満期まで払い込むと、払い込んだ保険料を上回る保険金が支払われます。
しかし、返戻率は高くても、10年払い込んで105％ほどです。
これでは、払い込んだ時間（期間）と返戻率が見合っていませんよね。
なぜなら、1年間で得た利益はたったの0.5％だから。
もちろん保険によっては、これよりも小さいこともあります。
しかも払込期間中に解約すると元本割れしてしまいます。
- 払込期間中に解約すると元本割れ（元本割れ期間はおよそ10年～20年）
- 返戻率はおよそ105％（10年払い込んだとすると、年利0.5％）
こう見ると、メリットどころかデメリットのほうが大きい保険であることがお分かりいただけますでしょうか。
こうなったら、自分で投資をしたほうがお金は貯まりそうですね。
医療費に備えるならば貯蓄がイチバン？
がんや重い病気やケガをしたときに、高額な医療費がかかりそうで心配な方も多いことでしょう。
そんな悩みを抱えている方は少なくないはずです。
実際、このように考えている方の多くは、民間の医療保険に加入しているのが現状です。
しかし、上記でも申しあげたとおり、公的保険が充実しているため民間の医療保険に加入する必要性はありません。
医療費の備えは、なぜ医療保険よりも貯蓄が良いのか？
理由は以下の通りになります。
- 医療保険は給付金として支払われることが少ない
- 思っているほど医療費はかからないから
医療保険に加入するのであれば、貯蓄をして医療費に備えたほうがよいでしょう。
それでは、順をおって説明します。
医療保険は給付金として支払われることが少ない
医療保険は、給付金として保険金が支払われるケースが非常に少ない保険です。
なぜなら、医療保険は保険会社が儲けたいから作られた保険で、そこに善意はないからです。
簡単に医療保険とは、入院をすると給付金がもらえる保険です。
入院日数に応じて、入院給付金が支払われれます。
近年の医療保険は、「一週間の入院だけで給付金がもらえる！」などといった広告を頻繁に見かけます。
このような広告には目を惹かれてしまいますが、すぐに飛びついてはいけません。
なぜなら、ここ数年で入院日数は短期化しています。
厚生労働省の患者調査（2014年度）によると、日帰りから4日までの入院は全体の29％、5～9日が約25％です。
年齢が若いとなおさら入院日数は短くなります。
そもそも、なにか病気やけがを負うかもわかりませんし、そもそも病気やけがをしても入院をするとも限りません。
そんな確率の低い入院のためだけに、月々高い保険料を払うのは、損をするだけです。
入院やケガ、病気などの費用を賄うためには、十分な貯蓄だけで大丈夫です。
思っているほど医療費はかからないケースが多い
日本に住んでいる以上、医療費は皆さんが考えているほどかからないのです。
以下の図を見てください。
日本人の死因のなかでも、かなり多いがんの治療費はどれぐらいかかるか、かかると思うかを調べたアンケートです。
出典：がんセミナー来場者へのアンケート調査（アフラック、2011年）
こちらを見る限り、がん経験のない方は300万円程度、もしくはそれ以上という結果となりました。
おそらく今この記事を読んでいる方で、がん経験のない方は同じように考えている方も多いのではないでしょうか。
しかし、これががん経験者にアンケートをとると、不思議なことに結果が変わってくるのです。
以下をご覧ください。
そしてこちらが、がん経験のある方に実際の医療費はどれぐらいかかったのか、アンケートをとった結果となります。
がん未経験者はがん治療にかかる費用が300万円以上かかると思う方が半数を占めていたのに対して、がん経験者は50万円、100万円といった回答が目立ちました。
なぜ医療費は実際に思うよりも安いのでしょうか？
それは、高額療養費制度が存在するからです。
高額療養費制度とは？
月の医療費の上限を超えた分だけお金が還付される制度です。
高額療養費制度は、月にどれだけ医療費がかかったとしても、自己負担額は決まっているのです。
しかも自己負担額は所得によって決定するので、日本に住んでいる以上医療費で破産するということはとても考えづらいです。
破産するどころか、むしろ貯蓄で医療費が補えるのであれば、非常に安いと思います。
他の国では、このような公的医療が整った国というのは少ないです。
これはもっぱらがんという限られた病気のアンケートとなりますが、がん以外の病気でもこのアンケート結果は参考になります。
なぜなら、がんだろうと脳梗塞だろうと何の病気であっても、この高額療養費制度は適応されるからです。
日本に住んでいる以上、医療費はどれだけかかろうと国がサポートしてくれる。
⇒貯蓄があれば医療費は確実に払える。しかも保険と違って損がない。
赤ちゃんの保険まとめ
いかがでしたでしょうか。
赤ちゃんができたときは、将来のために焦って保険に加入してしまう方もいるかと思います。
しかし、加入しようとしている保険は本当に必要なのかどうかをまずは認識することが大事です。
保険会社も利益を追求しているために、不安をあおらせて保険に加入させることも珍しくありません。
そんなことがないように、焦って保険に加入するのではなく、しっかりと情報を集めたうえで、その保険の必要性を見誤らないようにしましょう。
この記事が参考になれば幸いです。
