生命保険の見直しのタイミングとは？年齢別に選び方・必要性をプロが徹底解説

人生には【結婚】【出産・子育て】【定年退職・老後】など、いくつものライフステージがあり、それぞれのライフステージに見合った保障があります。

そのため近年では、定期的に保険の見直しをするというのはマストになってきているのです。

そこで、この記事では、保険の見直し方やおすすめの保険ショップの紹介だけではなく、保険の見直しのタイミングなどを解説します。

どのタイミングで、どの保障を見直せば良いのかを見ていきましょう。

保険見直しラボは、あなたのご自宅でも保険相談が可能です。

生命保険の見直しでお悩みの方は、まずはぜひ保険のプロに相談されることも検討してみてはいかがでしょうか。

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今、生命保険の見直しが必要？どこを見直す？

こちらでは、一般的な生命保険の見直しポイントについて解説します。

生命保険の見直しは、時代やライフステージに合わせて行う

生命保険は、「一度加入すれば後は安心」と考える皆さんも多いです。

しかし、ご自身が結婚したり、お子さんが生まれて家族が増えると、以前契約していた保障内容では足りなくなる場合もあります。

景気が不安定で収入もなかなか増えず、貯蓄の難しい時代ならば尚更と言えるでしょう。

時代の流れや、ご自身のライフステージの変化など、適度に生命保険の見直しは必要となって来るのです。

まず、見直しのポイントとして挙げられるのは次の3点です。

上記が、保険を見直す際のポイントとなります。

それでは、各ポイント別に保険の見直しについて解説します。

生命保険の見直しポイント：保険期間・保障金額

最近の調査では、もしもの時に必要な生命保険加入金額の平均は、男性1,866万円・女性801万円となっています。

性別・年代別の生命保険加入金額は次の通りです。

出典：生命保険文化センター「生命保険の加入金額はいくらくらい？」

もちろん、表の性別・年代別の生命保険加入平均金額で、契約を見直せば良いと言う訳ではありません。

少し具体的な事例を元に、生命保険加入金額の目安をシミュレーションしてみましょう。

生活費をシミュレーション

まず、大黒柱である契約者・被保険者35歳男性が亡くなった場合、妻子の生活費はどれ位必要か見てみましょう。

ひとり親世帯の場合、生活費の平均は毎月17万円程度(教育費を除く)と報告されています。

出典：厚生労働省「平成28年度全国ひとり親世帯等調査結果報告」

この場合、子供が独立する年齢を22歳(大学卒業相当)とすれば、

事例で加入している終身保険(設定保険金額500万円)だけでは全く足りません。

学習費を含めると

日々の食費をはじめとした生活費はもちろん、子供の将来の学習費も検討に入れる必要があります。

子供が幼稚園～高校までの15年間、全て公立ならば約540万円、全て私立ならば約1,770万円の教育費が掛かると言われています。

出典：文部科学省「平成28年度子供の学習費調査」

なお、子供が大学へ進学した場合は、学部にもよりますが、4年間で国立大学なら約259万円、公立大学なら約267万円、私立大学なら約544万円の費用が掛かります。

親にもしものことがあっても、子供を幼稚園から国立大学に通わせる場合には、政活費と合わせて5,288万円の費用が必要となるでしょう。

一方で、幼稚園から大学まで私立に通わせる場合には、政活費と合わせて6,802万円の費用が必要となります。

全額をカバーする必要は無い！？

先ほど紹介した事例のような、5000万円～7000万円の保険金額をずっと保障しなければいけないという訳ではありません。

事例の場合は、あくまでも子供が小さいときに、ご自身が亡くなってしまった場合に必要な金額となります。

子供が成長するにつれて、子供に必要な教育費はどんどん少なくなってきますので、保険金額もどんどん少なくなっていっても大丈夫なのです。

また、公的年金に加入していれば、遺族年金の支給も受けられますので、全てを生命保険でカバーをする必要はありません。

必要な保障をしっかりと考えておきましょう。

生命保険の見直しポイント：保険料

事例のケースで保険を見直す場合、生命保険加入金額を現在の500万円から、2,500万円～3,500万円を目安した方が良いことは前述した通りです。

それでは、毎月の保険料はどの位になるのかを生命保険の種類ごとに見てみましょう。

終身保険

終身保険とは、契約者(被保険者)が中途解約しない限り、一生涯保障が約束された死亡保険です。

契約者・被保険者が35歳男性で、保険金額を2,500万円～3,500万円で設定した場合の保険料は、毎月40,000円～60,000円とかなり高額な保険料となります。

これは、保険会社の商品によって多少の誤差はありますが、概ね、これぐらいの保険料になると思って下さい。

など、保険料の負担や保障の不足を感じたら、保険の見直しが必要です。

定期保険

定期保険とは、一定期間の保障が約束された死亡保険です。

子供が独立する頃に、契約者(被保険者)の年齢が60歳ぐらいになるとして、35歳から60歳までの定期保険に加入した場合の毎月の保険料は5,000円～8,000円ぐらいになります。

この時の保障内容は、先ほどの事例での保険金額となります。

終身保険と比較すると、1/8程度の保険料となります。

と言うときが、定期保険の見直しの時期となります。

収入保障保険

収入保障保険とは、定期保険の一種であり、保険金額が保険期間の経過と共に少なくなる死亡保険です。

被保険者が亡くなった時には、受取人へ保険金が年金形式で支払われるのが特徴であり、残された家族の生活費のための保険と言えます。

また、年金形式ではなく一括で死亡保険金を受け取ることも可能となっており、受取保証期間の設定をしている保険商品も多くあります。

被保険者が亡くなった際に毎月30万円の保険金を受け取れる保障内容で、保険期間が60歳までの収入保障保険に35歳で加入した場合の毎月の保険料は約3000円～5000円程度となります。

3種類を比較すれば

この3種類は、それぞれに特徴がありますので、一概に比較することは難しいですが、ご自身がどの様な目的で生命保険に加入するのかを明確にする必要があります。

ご自身が生命保険に加入する目的が明確であれば、どの種類の保険が良いのかが解ると思います。

生命保険の見直しポイント：保険の種類

生命保険には前述したように、それぞれ一長一短があります。

しかし、何も一つの生命保険にしか入れないわけではありません。

これから、保険種類の組み合わせ方を解説しましょう。

3種類を上手く組み合わせてみる！

生命保険の加入目的が遺された家族の生活水準維持とするなら、終身保険・定期保険・収入保障保険を組み合わせて、もしもの事態に備える方法があります。

具体例であげた家族構成の場合は、次の様な組み合わせが出来ます。

→終身保険+定期保険+収入保障保険＝月払保険料総額7,900円

見直し前と後の保険料・保険金額を比較してみましょう。

見直し後の生命保険なら、現在加入中の終身保険より毎月の保険料が600円も安くなり、保障内容も500万円から最高3,500万円と、3,000万円も保障を厚くする事が出来ました。

一つの保険でリスクをカバーするのではなく、特徴の違う保険を目的別に使うことで、コストパフォーマンスを上げることが出来るのです。

保険の組み合わせ方の解説

先ほどの、保険契約の組み合わせ方の理由を説明しておきます。

もしも、子育て期間中に亡くなってしまった時には、子供が独立するまでの保障をしっかりとするために、収入保障保険の保険金額を最高2,200万円と高く設定しています。

それに加え、保険期間の経過による保険金額の減少を賄うために、定期保険で1,100万円をカバーしておきます。

更に終身保険で200万円の保障を準備します。

その理由は、葬儀代に掛かる費用が全国平均で約196万円だからです。

葬儀代として200万円を終身保険で準備しておく事で、家族に葬儀費用の負担をさせないという役割を持たせます。

【無料】おすすめ生命保険見直し相談所 厳選3選

こちらでは、生命保険の見直しに最適な相談サービスを紹介します。

生命保険の見直し相談所の選び方

生命保険を見直して、もしもの時の備えを充実させたいなら、【生命保険の見直し相談所】を活用するのがおすすめです。

生命保険の見直し相談所を活用することで、ベストな保険の組み合わせ方のアドバイスを受けたり、不明点や疑問点の質問も可能となります。

一人で保険見直しをするよりも効率的と言えるでしょう。

今回は、おすすめの生命保険見直し相談所として

の3つを紹介します。

おすすめ①：保険見直しラボ

「株式会社Jリスクマネージメント」が運営する生命保険見直し相談所です。

保険全般に関するコンサルティングの他、火災保険の一括見積もりサービスも行っています。

保険の見直しラボでは、全国約70拠点ある訪問相談を主とした生命保険見直し相談サービスが行われています。

ご自身のライフステージの変化や、どのような生命保険が最適かヒアリング等を通して絞り込んでいきます。

複数の生命保険会社の商品を取り扱い、相談者に最適な生命保険の組み合わせをオーダーメイドで提案してくれます。

保険見直しラボの特徴

特徴は次の通りです。

生命保険の見直しや組みあわせを提案してくれるのは良いですが、相談者に過度な営業行為や失礼な対応がある場合も否定できません。

そんな時にはイエローカード制度を利用し、コンサルタントの変更が可能です。

保険見直しラボがおすすめの人

次のような方々には生命保険見直し相談所です。

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おすすめ②：保険のぜんぶ

「株式会社ほけんのぜんぶ」が運営する生命保険見直し相談所です。

生命保険の見直しはもちろん、家計の見直しや資産運用など様々なお金の相談ができます。

相談スタッフは全員、生命保険や税金等の知識に精通した専門家である「ファイナンシャルプランナー(FP)」が担当します。

訪問型の無料保険相談なので、ご自身の都合の良い日時に、ご自宅や事務所、近隣のファミリーレストランなど、希望の場所に訪問し相談を受けます。

ほけんのぜんぶの特徴

特徴は次の通りです。

ほけんのぜんぶがおすすめの人

次のような方々には生命保険見直し相談所です。

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おすすめ③：保険相談ニアエル

「株式会社ＬＨＬ」が運営する相談サービスです。

ただし、こちらは前述した2つの生命保険見直し相談所と特徴が異なり、日本全国の「生命保険見直し相談所」を案内するサービスです。

保険相談ニアエルを通して相談の予約すれば、提携している保険のプロが相談者の生命保険の見直し等の悩みに、適切なカウンセリングを行います。

保険相談ニアエルの特徴

特徴は次の通りです。

こちらは提携先の生命保険見直し相談所を案内する場であり、ニアエル自体が生命保険見直し相談に応じるわけではありません。

そのため、ご自身で「この生命保険見直し相談所で、相談員と見直しの話し合い、複数の生命保険をどのように組み合わせるか判断したい」と、決めているなら無理に利用する必要はありません。

保険相談ニアエルがおすすめの人

次のような方々には最適な相談サービスです。

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【30代・40代・50代別】生命保険見直しのポイント・タイミングは？

こちらでは、30代・40代・50代・60代の生命保険の見直しポイントやタイミングを解説します。

【30代向け】生命保険の見直しポイント・タイミング

30代はやはり結婚や出産したというような、ご自身が所帯を持つイベントがあることでしょう。

なるべく、結婚や出産をしたことを機会に、生命保険の見直しを行うべきでしょう。

前述した事例のような工夫を

子供が出来た場合のことを考え、早めに生命保険の見直しをするのが大切です。

例えば、独身者であった頃は、ご自身にもしもの事があっても両親や兄弟へ葬儀費用等の負担の無いよう、200万円～500万円程度の保険金を設定していれば良かったはずです。

しかし、結婚をして配偶者や子供が出来れば話は変わりますので、保険の内容を見なす必要が出てきます。

保険見直しの際には、保険金額の総額はもとより、事例であげた様な保険の組み合わせして、遺された妻子の生活維持に役立つ備えへ変更するべきです。

専業主婦(主夫)も備えが必要

一方、専業主婦(主夫)の方々が、生命保険に全く加入しなくて良いわけではありません。

やはり、仕事と家事と育児を一人で行うにはかなりの負担が掛かります。

そのため、専業主婦(主夫)のもしもの場合にも、子供の手が離れるぐらいまで家政婦等を雇う資金を準備しておく必要があります。

専業主婦のもしもの時もしっかりと考えておきましょう。

【40代向け】生命保険の見直しポイント・タイミング

30代で子持ち世帯となったならば、30代のときに見直した保険の契約継続に努めましょう。

30代のときに十分な生命保険の見直しを行っていれば、無理に変更する必要はありません。

ただし、ご自身の収入がUPして金銭的に余裕が出てきたなら、ご自身の老後のための生命保険へ加入するのも良いでしょう。

低解約返戻金型終身保険で老後資金を準備する！？

低解約返戻金型終身保険とは、保険料払込期間中の解約返戻金を抑えることで、保険料が比較的安い終身保険です。

この保険の特徴は、保険料払込期間に解約をすると、解約返戻金が総支払保険料の7割程度になるため、損をする保険となっています。

しかし、保険料を払い終えると、一気に解約返戻金が上昇し、保険期間が続く限り解約返戻金が少しずつ多くなっていく保険商品です。

長期間継続することで、解約返戻金が貯まっていくので、老後資金の準備に活用されることが多い保険商品となっています。

解約しても怒られない？

中途解約をすれば、契約者(被保険者)が大きな得をするのが低解約返戻金型終身保険です。

しかし、中には「自分の利益のために解約したら、生命保険会社が起こるのでは？」と考える人もいることでしょう。

そもそも低解約返戻金型終身保険は、その特性上、貯蓄目的に活用されるケースが多いです。

生命保険会社側も慈善事業ではないので、利益の出る方法をしっかりと執っています。

また、保険会社が解約を拒む事も出来ませんし、怒られることももちろんありません。

【50代向け】生命保険の見直しポイント・タイミング

こちらも30代または40代で生命保険の見直しをしたら、無理に保険を変更する必要はありません。

定年退職・リタイアまで、契約を継続した方が無難です。

今から貯蓄のための保険契約は可能？

ただし、前述した低解約返戻金型生命保険へまだ加入していない場合、50代から加入しても遅くはありません。

ただし、30代や40代よりも保険料負担は重くなります。

この場合、コツコツ貯蓄した方々なら、その何割かを低解約返戻金型生命保険へ充て、月払ではなく【年払】【半年払】という払込回数を減らす払込方法で契約した方が返戻率が上がるのでお得です。

また、生命保険の中には【一時払（1度に払い込みを終える方法）】や【全期前納（1度に保険会社へ預け、一定期間に引き落としする方法）】もあり、これらの払込方法なら更に総支払保険料が安くなりますので【年払】や【半年払】以上に返戻率が高まります。

専業主婦(主夫)の保険はいらない？

一方、専業主婦(主夫)の場合は、既に子供も大きくなり、30代の時のような家事労働の心配はなくなります。

以前契約した生命保険(死亡保険)の内容が現状に見合わないと感じ、葬儀費用への備えだけで十分と判断したら、保険金額を引き下げて、安くて手頃な保険へ見直しをした方が良いでしょう。

ただし、50歳になると、やはり払い込む保険料が若い世代よりも重くなってしまいますので、希望の保険内容と保険料が釣り合わない場合は無理に変更しない方が良いです。

【60代向け】生命保険の見直しポイント・タイミング

60代となった場合は、加入できる生命保険は限られてきます。

90歳まで加入できる生命保険はありますが、既に加入している生命保険の見直しは行わない方が良いでしょう。

ただし、定期保険・収入保障保険という保障期間の定められた生命保険が満了し、終身保険に入っていなかった場合、あらためて保険加入を検討しても良いでしょう。

とはいえ、生命保険契約の際は健康面の審査が必要となる場合も多く、60代からの契約を検討しても審査で加入できない場合があります。

そんな場合は「引受基準緩和型終身保険」などを検討するようにしましょう。

ただし「引受基準緩和型終身保険」は、健康面審査が簡単なため、保険料が高くなります。

生命保険見直しで損をしないために注意すべき3点

こちらでは、生命保険を見直す場合の注意点について解説します。

解約をするには、順序に注意をする

生命保険を見直す場合、現在の保険契約は解約することになりますが、解約をするタイミングに気をつけるようにしましょう。

今までの生命保険の解約のタイミングは、新しい生命保険の契約がスタートしてからとなります。

その理由としては、もしも新しい生命保険に健康面の理由などで加入できなかった場合、先に前の契約を解約してしまうと無保険状態になってしまうのです。

せっかく保険を見直したのに、無保険状態になっては意味がありませんので、新しい保険契約が無事にスタートしてから、古い契約を解約するのが鉄則となります。

保障の空白期間に注意をする

保障の「空白期間」とは、現在の生命保険を解約後、なかなか新たに加入したい生命保険が見つからず、死亡保障が全く無い状態を指します。

給与所得者なら遺族補償給付・死亡退職金が出る？

もしも、ご自身が空白期間の状態で死亡しても、労災による事故死なら労災保険が下ります。

この労災保険の補償内容は次の通りです。

また、職務外でも下記の給付金が受け取れる場合があります。

弔慰金は故人の功労に報いる意味合いが強く、死亡退職金はリタイア時に受け取る予定であった退職金の代わりとなるものです。

このように不運にも空白期間中、亡くなった場合でも遺族が受け取れるお金はあります。

自営業者は何もない！?

一方、企業等に所属していない自営業者や自由業者は、このような労災保険もなければ弔慰金、死亡退職金もありません。

ただし、遺族が「遺族基礎年金」を受け取れる可能性はあります。

しかし、給付条件が厳しく、必ず遺族がこの年金をもらえるわけでない点に注意しましょう。

そのため、自営業者・自由業者の方々はなるべく保障の空白期間が生じないよう、解約のタイミングは必ず新たな生命保険へ加入してから、以前の生命保険を解約しましょう。

保障の空白期間が発生する理由

保障の空白期間が発生するのは、何もご自身の気に入った生命保険がなかなか見つからないケースばかりではありません。

例えば、希望の乗り換え生命保険を見つけ、加入申し出をしたら「健康診査で異常が見つかった」または「告知項目に該当した」と言う理由で加入を拒否されるケースもあるのです。

もちろん、身体の異常が検査で見つかっても、以前契約していた生命保険へ加入していれば、もしもの事があっても保険金の支払いはあります。

そのため、先ほど書いた様に、新たな生命保険へ確実に加入できるまで、以前の生命保険の解約はしないと言うのが鉄則になるのです。

解約返戻金は元割れする！？

保障の空白期間ほど深刻ではありませんが、前述した解約返戻金を得るための解約にも注意が必要です。

低解約返戻金型終身保険の中途解約も注意！

先に述べた「低解約返戻金型終身保険」の場合、保険料払込期間終了後なら間違いなく解約返戻率はUPします。

ただし、やむを得ない理由で保険料払込期間中に解約すると、どんなに返戻率が上がっても、払い込んできた保険料の7割程度しか戻りません。

解約のタイミングを間違えると、いくら貯蓄性がある保険と言えども、元本割れを起こしますので注意が必要となります。

通常の終身保険なら全て元本割れする？

解約返戻金は個人向けの生命保険ならば終身保険にのみ設定されています。

また、法人向けの生命保険ならば終身保険の他、定期保険にも設定されています。

ただし、通常の終身保険なら「元本+利息」が得られるのは、かなり長期間積み立てたお金を据え置いた場合です。

終身払(一生涯保険料を払い込む方法)では、まず解約返戻率のＵＰは見込めません。

このような、終身保険ならではの特徴も十分理解する必要があるでしょう。

まとめ

いかがでしたか？

生命保険はライフスタイルの変化によって、見直すことが必要です。

しかし、どのように見直せばよいかわからなかったり、そもそも保険についてわからないなど疑問点が数多くある方が多いのではないでしょうか。

そんな方は、ひとりで考え込まずにまずは保険相談窓口で相談されることも検討されてみてはいかがでしょうか。

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