生命保険はいらない?必要性が高い人・低い人を徹底解説!あなたの保険の必要度がわかる!

生命保険はいらないと言われることがありますが本当ですか?
生命保険の必要性が知りたいです。

「生命保険はいらない」と言われることは多くあります。

なぜ、生命保険はいらないと言われるのか気になる方も居るのではないでしょうか。

この記事では、生命保険がいらないと言われる理由生命保険の必要性やメリット・デメリットを解説していきます。

また、生命保険の基本も併せて解説をしますので、ご自身のとって生命保険が必要なのかしっかりと考えてみて下さい。

記事監修者紹介
松葉 直隆 大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。  その後、2016年6月より保険のドリルをはじめとする保険媒体を経て、現在はマネーグロースにて記事監修を務める。
生命保険をざっくり言うと
  • 生命保険は、大きく分けて死亡保険と医療保険の2つ
  • 保険加入の必要性が低いのは、貯蓄が十分な人、扶養家族がいない
  • 子育て中自身の収入がメイン貯蓄がない50・60代は、加入の必要性が高い
  • 保険見直しのタイミングは、年代別、ライフステージ別によって変わる
  • 生命保険加入によって、万が一に備えられ、所得税、住民税控除になることも!
  • しかし、給付金を受け取れずに契約が終了したり、元本割れする可能性がある
  • 保険見直しラボなどの、無料の保険相談窓口で相談するのがおすすめ

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生命保険がいらないといわれる3つの理由

生命保険がいらないといわれる3つの理由

生命保険がいらないと言われる理由は何なのでしょうか?
生命保険の加入率って確か高かったですよね?

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、男女ともに約8割以上が生命保険に加入しています。

このように、たくさんの人が加入している生命保険でも「生命保険はいらない」と言われることがあります。

ここでは、生命保険がいらないと言われる理由を解説していきます。

日本では公的制度が充実しているから困らない

日本には、公的な年金制度や健康保険制度があります。

公的年金制度では、老齢基礎年金に加えて遺族年金の支給など、本人の老後資金だけではなく遺族のための保障があります。

健康保険制度では、医療費の助成や休業時の補償など、本人及び家族の病気治療や休業時の所得補償が受けられます。

特に健康保険制度では、治療費の自己負担が3割になる事や、1ヶ月の治療費の上限が決まっていることから、治療に掛かる費用に関しては大きな助けになる制度となっています。

日本では、こう言った公的な助成制度が充実していることから、民間の生命保険が必要ないと言われるのです。

生命保険を利用する機会が少ない

生命保険がいらないと言われる最大の理由の一つが、生命保険を利用する機会の少なさです。

生命保険を大きく分けると、亡くなってしまったときの保障である「死亡保険」と、病気やケガで入院・手術をした際の保障である「医療保険」の2つになります。

死亡保険に関しては、ご自身が亡くなった後の補償となりますので、ご自身にとってメリットを感じにくいことでしょう。

医療保険に関しては、ご自身が病気やケガで入院・手術などをしない限り、給付金を受け取ることはありません。

特に医療保険に関しては、月々に数千円の保険料を長い期間支払うのにも拘わらず、保険金・給付金を受け取る可能性は非常に低いとも言えます。

損得勘定で医療保険を見ると、非常に損をしやすい保険と言えることから、医療保険を含めて生命保険は必要ないと言う意見が見受けられるようになったのです。

簡単に言ってしまうと、医療保険は加入するだけで無駄なお金を使うと言うことです。

充分な貯蓄があれば困らない

生命保険も医療保険も、もしもの時のための保障となります。

あなたが一家の大黒柱だった場合、もしもあなたが亡くなってしまったら残された家族の生活はどうしますか?

あなたが病気になった際に、入院・手術などの治療費に加えて収入の減少や入院にかかる雑費など、大きなお金が必要になったらどうしますか?

もしも亡くなってしまっても、病気になってしまっても、関係ないぐらい大きな貯蓄があれば保険に加入する必要はありません。

残された家族が最低でも2年~3年は、今まで通りの生活が出来るだけの貯蓄があれば、死亡保障の生命保険は必要ないと言えるでしょう。

また、病気になってしまった場合でも、1年~2年は働かなくても今まで通りの生活が出来るだけの貯蓄があれば、医療保険は必要ないと言えるでしょう。

生命保険は充分な貯蓄があれば必要は無いのです。

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生命保険とは?

生命保険とは?

生命保険がいらないと言われる理由は何となく解りました。
それでは、そもそも生命保険とは何かを教えて欲しいです。

生命保険とは、加入者(被保険者)が亡くなった際に遺族に保険金が支払われる「死亡保険」と、加入者(被保険者)が病気やケガなどで入院をした際に給付金を受け取れる「医療保険」の、2つに大きく分けることが出来ます。

ここでは、死亡保険と医療保険を簡潔に解説をします。

<死亡保険と医療保険の違い>

保障内容 加入の目的
死亡保険 加入者が死亡、高度障害になった場合に
経済的リスクを保障
遺された家族の
経済的負担を軽くするため
医療保険 加入者が病気やケガになった場合に
医療費を保障
加入者の医療費を減らすため
生命保険とは?

死亡保険

死亡保険とは、加入者(被保険者)が亡くなったときに、保険金受取人(主に遺族)に保険金が支払われる保険のことで、遺された家族のための保険といえます。

死亡保険には、保障期間が定められている定期保険と、一生涯の保障である終身保険と言う2つのタイプに分けられます。

死亡保険の2タイプの特徴は以下のような内容です。

定期保険の特徴

定期保険の大きな特徴は、大きな保障を手軽な金額で手に入れられるところになります。

定期保険は、保障期間が10年・20年や60歳・65歳までなど、一定期間となっています。

そのため、保険金額(保障額)の割に保険料が比較的安価になるのが特徴です。

子育て中に大きな保障が欲しい方などに、おすすめの死亡保険のタイプと言えます。

終身保険の特徴

終身保険の大きな特徴は、一生涯の保障であり保険料も一生涯上がらないところになります。

終身保険は、解約をしない限り保障は一生涯となります。

そのため、ご自身の葬儀代などのためなど、確実にお金を残したい場合などに活用をします。

また、商品によっては貯蓄性の高い商品もあるため、その貯蓄性を活かしながら老後資金などの準備に活用するケースもあります。

確実にお金を残したい老後資金や教育資金のために貯蓄代わりに保険を使いたいという方に、おすすめの死亡保険のタイプと言えます。

死亡保険のおすすめ人気ランキング!基本的な仕組みや選び方を徹底比較

医療保険

医療保険は、病気やケガをしたときに給付金を受け取れる保険です。

入院したときのみ保険が適用になるもの通院時にも保険適用されるものなど、保険の種類はさまざまです。

給付金は加入者に支払われるので、加入者自身のための保険ともいえます。

がん保険や就業不能保険なども、医療保険の一部です。

医療保険について詳しく知りたい方は、こちらも合わせてお読みください。

医療保険_おすすめ_アイキャッチおすすめの医療保険16選を終身・定期など種類別に解説|医療保険のメリットまで

生命保険が不要なのはどんな人?

生命保険が不要なのはどんな人?

生命保険はやっぱり必要なのでしょうか?
生命保険がいらない人の特徴が知りたいです。

日本では、8割以上の人が生命保険に加入していると言われますが、なかには生命保険に入る必要性が低い人もいます。

ここでは、生命保険に加入する必要性が低い人の特徴を解説します。

生命保険の必要性が低い人の特徴

貯蓄が十分にある人

先ほど述べたとおり、貯蓄が十分にある人は生命保険に加入する必要性が低いです。

生命保険は、自分一人では抱えきれないリスクに備えるためのものです。

十分に貯蓄があり、自分に万が一のことがあっても、遺された家族が金銭的に困らない場合には、生命保険加入の必要性が低いと言えます。

扶養する家族がいない人

独身の方子供がいない共働きの夫婦などの場合には、自分に万が一のことがあっても残された家族が困窮しない場合が多いので、生命保険の必要性は低いと言えます。

扶養する家族がいないと、もしものことがあった際に、必要となる資金はそこまで多くなりません。

そのため、扶養家族がいる人と比べて生命保険加入の必要性が低くなります。

また、若い世代と言われる20代で独身の方であれば、死亡保障の必要性は低いと言えますが、自身の葬儀代やお墓代などのために生命保険に入っておくのは良いと言えるでしょう。

そして、20代・30代で独身の方であれば、残された家族のための死亡保障よりも、自身の病気やケガでの入院時の費用をカバーできる医療保険を検討するのが良いと言えるでしょう。

注意点
  • 子供がいない夫婦であっても、専業主婦・専業主夫をどちらかがやっている場合は、生活を立て直すまでの費用が必要なので注意が必要
  • パートナーがなくなった際に、それまでと同様に仕事をすることが難しくなるケースもある

生命保険が必要なのはどんな人?

生命保険が必要なのはどんな人?

誰でも生命保険が必要なわけではないのですね。
生命保険の必要性が高い人の特徴も知っておきたいです。

ここでは、生命保険の必要性が高い人の特徴について解説をします。

子育て世代の人

成人していない子供をもつご家庭は生命保険に加入する必要性がかなり高いです。

もし、自分に万が一のことがあったときに、遺された家族が生活を維持するだけの資金を準備しておく必要があるからです。

成人していない子供がいる場合、教育費生活費が多く掛かるので、準備しておくべき資金が高額になるケースが非常に多いです。

自身の収入がメインの人

世帯収入に占める自身の収入の割合が高い人も生命保険に加入する必要性が高いです。

子供がいない夫婦であったとしても、どちらかが専業主婦・専業主夫の場合、生活を立て直すにはかなりの費用と時間が掛かるため、生命保険に加入することをおすすめします。

注意点
  • 専業主婦・専業主夫の方に、万が一のことがあったら、のこされたパートナーはその後の生活が維持できなくなる可能性がある
  • 共働きの場合でも、一家の大黒柱が急に亡くなってしまったとき、すぐに元の生活に戻ることは難しい

金銭的な余裕がない人

金銭的な余裕がない人も生命保険に加入する必要性が高いといえます。

病気やケガをしてしまったときに、十分な資金を持っていないと治療費が払えません。

治療費が払えないと、十分な治療が受けられなくなってしまうので、医療保険という形で備えておいたほうが安心です。

また、病気やケガをしてしまったときに、働けなくなるリスクもあります。

働けなくなってしまう事で、収入の減少だけではなく、仕事そのものを失う可能性もあります。

自分の万が一に備えて、預貯金が少ない人は、料金が安いプランでもよいので、生命保険に加入することを考慮しておきましょう

50代・60代の人

50代・60代の人も、生命保険に加入する必要性が高いです。

60代の死因第1位は、がんとなっており、50代の死因でも上位になっています。

特に60代からは、病気やけがのリスクが高くなります。

医療保険やがん保険は、1度病気になってしまうと加入が難しくなる事や、加入できても保険料は高くなってしまいます。

貯蓄があり、治療費を自己負担できる人は、医療保険に加入しなくてもよいですが、高額の医療費で自分の預貯金を減らしたくない人は、なるべく早く医療保険に加入することをおすすめします。

また、介護が必要になったとき、または認知症になったときに備えて、介護保険認知症保険への加入も検討するとよいでしょう。

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年代・ライフステージ別の生命保険の必要性

年代・ライフステージ別の生命保険の必要性

いつ生命保険の見直しを行えばいいの?
加入するタイミングや必要な保障が知りたいです。

生命保険は、年代・ライフステージの変化によって必要性が変わります

そのためライフステージが変化する度に、生命保険の見直しや加入・解約を行うことがベストと言えるでしょう。

ここでは、一般的に生命保険を見直すべきタイミングについて、年代やライフステージに分けて解説します。

年代別の生命保険の必要性

まず、年代別の生命保険の必要性について解説します。

がんをはじめとする病気の発症率や要介護者になる可能性は、年齢による影響が大きいと言えるでしょう

これらの可能性が高くなる前に、必要な資金について考えておくとよいでしょう。

必要性 加入、見直しのポイント
10代
以下
・死亡しても、経済的に困る人がいないので、必要性は低い

・医療費はほかの年代の人と同様にかかるので、準備が必要

20代 ・独身なら、死亡保険の必要性は低い

・女性は30代前半から乳がんや子宮がん発症の可能性が上がるので、医療保険やがん保険の検討はしておくと安心

30代 ・自分の収入が、大きく家計に影響する年代なので、保険の必要性は高くなる

・40代以降はがんや病気の発症率が高まるので、がん保険や、三大疾病保険を30代のうちにしておくのがおすすめ

40代 ・自分の収入が、大きく家計に影響する年代なので、保険の必要性は高くなる

・死亡保険や医療保険のほかに、介護保険の検討をしてもよい時期

・公的保護保険の適用はまだなので、民間の保険を考え始めてもよい

50代 ・子供が独立し始めるので、保障額は減る

・自分が治療や介護を受けるときの資金を、どう準備するか、考えるべき

60代
以上
・年金が支給されると、自分が死亡したときの、生活費の心配が少ないことが多い

・一般的に、必要保証額は減っていく

20代におすすめの生命保険について知りたい方は、こちらも合わせてお読みください。

20代におすすめの生命保険は保障重視型?性別・扶養者の有無別に紹介します

ライフステージ別の生命保険の必要性

次に、ライフステージ別の生命保険の必要性について解説します。

生命保険は、年代別よりもライフステージ別の方が見直す範囲が広くなります。

どんな時に必要保障額が増減するのか考えてみましょう。

一般的に家族が増えるときは、生活費や教育費などが高くなるので、生命保険の必要性と必要保障額は高くなります。

逆に子供が独立すると、必要な資金が少なくなるので必要保障額は減っていきます。

しかし、その場合でも、老後の資金などを踏まえた保障内容にしておく必要があります。

住宅購入も、必要保障額に大きく影響するライフステージの変化といえます。

住宅を購入する際に加入する「団体信用生命保険(団信)」は、加入者が亡くなったときに、残っている住宅ローンを負担してくれる保険です。

団信に加入している人は、万が一の場合のローン返済額を考慮しなくてよいので必要保障額が大幅に減ります

しかし、団信は病気や事故による収入減を保障するものではありません。

団信に特約を付けて保障を増やしたり、単体の医療保険で万が一のリスクに備えたりすると安心できるでしょう

必要性 加入、見直しのポイント
就職 ・死亡時に、経済的に困る人は少ないので、必要性は低い

・医療費は自分で負担するので、保険の必要性はある

結婚 ・死亡時や、病気の際に、配偶者が経済的に困るので、保険の必要性は高くなる

・多くの場合、配偶者の収入があるので、必要保障額はそこまで高くはない

出産 ・子供の生活費と教育費が必要になるので、生命保険の必要性はかなり高く、必要保証額も高い

・学資保険(教育費をためるための保険)への検討もおすすめ

住宅
購入
・購入時に団信に加入するので、住宅費を考慮しなくてよくなる

・子供がいる場合、生命保険の必要性は高いが、必要保証額が低くなる場合が多いので、見直すとよい

定年
退職
・年金が支給され始めると、死亡時に配偶者の収入が心配なくなるので、生命保険の必要性は低い

・独立前の子供がいる場合は、生命保険の必要性が高い

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生命保険の選び方について、詳しく知りたい方は、こちらも合わせてお読みください。

【生命保険の選び方】ライフステージ&お困りごと別!Q&Aあり!

生命保険へ加入するメリットとデメリット

生命保険へ加入するメリットとデメリット

生命保険へ加入するメリットやデメリットは何ですか?
生命保険を検討しているのですが、メリット・デメリットは気になります。

ここでは、生命保険に加入するメリット・デメリットについて解説をします。

生命保険へ加入するメリット

生命保険に加入しようか迷っている人の中には、加入のメリットについて気になる方も多いと思います。

ここでは、生命保険に加入するメリットを解説します。

万が一のリスクに備えることができる

1つ目は、万が一のリスクに備えられることです。

生命保険に加入することで、自分一人では抱えきれないリスクに備えることができます。

生命保険や医療保険は、もしも自分が亡くなってしまった際に遺族のお金が残せることや、病気やケガで入院をした際の費用を補填することが出来るのがメリットの一つと言えるでしょう。

このような、万が一の場合に備えることが出来るのが、生命保険加入のメリットです。

所得税・住民税が控除される

2つ目は、所得税、住民税が控除されることです。

生命保険の保険料は、生命保険料控除の対象となることから住民税や所得税の節税が可能です。

生命保険料控除を受けたい場合には、年末調整確定申告をしなければいけません。

一般的な会社員の方は年末調整での手続きとなり、自営業やフリーランスの人は確定申告を行う必要があります。

生命保険会社から送られてくる、生命保険料控除証明書を参考にするとよいでしょう。

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生命保険へ加入するデメリット

生命保険の加入に関しては、メリットだけではなくデメリットもあります。

ここでは、生命保険に加入するデメリットを解説します。

給付金を受け取れずに終わるかもしれない

1つ目のデメリットは、給付金を受け取れずに契約が切れてしまう可能性があることです。

万が一の場合に備えて保険に加入するので、もし病気やケガにならなかった場合は保障を受け取れません。

健康で長生きした場合も、給付金を受け取る前に契約期間が終わる可能性があります。

給付金を受け取れないと損した気持ちになるかもしれませんが、生命保険に加入するときは給付金を受け取れない可能性も考慮しておきましょう

早期解約すると元本割れのリスク

2つ目のデメリットは、早期解約をすると元本割れする可能性があることです。

貯蓄型の生命保険に加入している場合、インフレによる影響を受ける可能性に加え元本割れする可能性もあります。

元本割れのリスクとは?

元本割れのリスクとは、解約するときに支払った保険料より少ない解約返戻金しか受け取れず、結果として損をしてしまうということです。

とはいえ貯蓄型の生命保険は、保険料を長く払い続けていたら、支払った保険料よりも高い解約返戻金を受け取れる可能性もあります。

保険に加入するときは、将来、生命保険を解約する可能性も考慮しておきましょう

自分の葬儀代を理解しておこう

自分の葬儀代を理解しておこう

生命保険で、「自分の葬儀代を用意しておきたい」と考える人もいますよね。

最も葬儀費用を準備するために適しているのは、終身保険です。

加入者が一生涯の保証を得られるだけではなく、万が一死亡したときに保険金受取人が、死亡保険金を受け取れるからです。

死亡保険金を葬儀代として使うことで、遺族がスムーズに葬儀代を支払うことができます。

葬儀代を故人の預貯金から出せる?

葬儀代を故人の預貯金から支払おう、と考えている人もいると思います。

2019年の相続法改正での、「預貯金の仮払い制度」の新設に伴い、故人の預貯金を相続人が引き出せるようになりました。

しかし、引き出せる金額は、「相続開始時の預貯金残高×1/3×法定相続分(預貯金を引き出した相続人の分)」までと、上限があります。

そのうえ、1つの金融機関から払い戻しができるのは、150万円までと決められています。

預貯金から葬儀代を支払いきれるかどうかは、わからないため、終身保険で備えておくと安心です。

葬儀代ってどのくらいかかるの?

葬儀代を自分で備えておきたいと考えていても、死亡保険金としてどのくらい準備すればいいのか、わからない人もいると思います。

昔から、葬儀代には200万円かかる、と言われてきましたが、本当にそれほどかかるのでしょうか。

参考までに、全国チェーンのA葬儀社とB葬儀社の葬儀費用について、ご紹介します。

<A葬儀社>

葬儀プラン 参加人数 費用:税込み
火葬 ~10人 20万3500円
家族葬 ~30人 50万6000円
一般葬 30人~ 72万500円

<B葬儀社>

葬儀プラン 参加人数 費用:税込み
直葬 ~15人 28万1970円
家族葬 ~50人 63万9970円
一般葬 50人~ 113万9840円

この表から、葬儀の規模によって、葬儀代が高くなることがわかります。
いずれも、基本的なセット内容での費用なので、オプションを付けると、さらに高額になります。

MEMO
小規模な葬儀(火葬や直葬など)なら、20万〜30万円程度で済みますが、大人数の一般葬になると、100万円以上かかる場合もあります。
大規模な一般葬を希望する人は、ある程度まとまった金額が必要になります。

生前に自分の希望する葬儀スタイルを家族と話し合っておくと、大体の費用の目安はつくので、おすすめです。

もし費用が不足すると、遺族に負担がかかるかもしれないので、余裕をもって備えたい人は、やはり200万円ほどを準備しておくと安心です。

保険相談検討者

私は生命保険の必要性が高い人の特徴に当てはまるのですが、本当に生命保険が必要なのか、必要だとしたらどの保険に加入するべきかわからないです・・・。
実はあなたのように考えている方はたくさんいます。そのような方には保険見直しラボなどの保険相談が無料でできる保険代理店をおすすめしています。

松葉 直隆

保険代理店を味方につければ掛け捨て保険選びは簡単になる!

保険代理店を味方につければ掛け捨て保険選びは簡単になる!

生命保険は特徴が様々なことや条件によって返戻率が大きく異なることから、一人一人適切な保険が異なります。

加入したい会社やプランがあるなら、保険会社の営業マンに直接相談するのがよいでしょう。

しかし、まだ加入する会社やプランを決めていない人は、ファイナンシャルプランナー(FP)と一緒に商品を比較しながら、相談できる保険相談窓口がおすすめです。

必要な時に必要な金額を用意するためにも、ファイナンシャルプランナーと相談して適切な保険を見つけるのがよいでしょう。

保険代理店を使うことで中立な立場からアドバイスもらうことができます!

なぜ保険代理店を使ったほうがいいの?

保険に入りたいなら直接保険会社に行けばいいのに、なぜ保険代理店が存在し、利用する人が増えているのでしょうか。

保険代理店を使うべき理由
  1. FPに相談しながら複数の保険を見比べることができる
  2. 二重に保障されている部分などを見つけてもらえる
  3. 何度でも無料で相談可能

FPに相談しながら、複数の保険と見比べることが可能

生命保険だけでも、全国に約40社の保険会社があり、それぞれの会社で10〜50個の保険商品を扱っているので、最大2,000個の保険商品から、自分に合った保険を選ぶ必要があります。

保険を見比べたくて保険会社に行っても、その保険会社は、他社の保険のことは紹介してくれません。

そんな時に役立つのが、保険代理店です。

保険代理店は、気になる会社に1社ずつ足を運ぶ手間を、省いてくれます。

さらに、保険代理店では、FPが直接相談に乗ってくれるので、複数の保険の比較だけでなく、家計に関するアドバイスまでもらえます!

一人一人に適した保険アドバイスをしてくれる

保険に複数加入している場合、二重に保障がされている保障が抜けている、などの事態が発生していることがあります。

保険代理店はこれらの問題点を発見して、あなたにとって本当に必要なものを教えてくれる存在です。

何度でも無料で相談が可能

前に述べたとおり、保険代理店は、保険の見直しに対して手厚いサポートをしてくれますが、なんといくら相談しても無料なのです!

「新しい保険に加入しようかな」「ライフステージが変わったから、保険を見直したい」

このようにお考えの方は、ぜひ、気軽に保険代理店を利用してみてください。

おすすめ保険相談窓口3選

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保険相談が向いている人
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  4. 近くに店舗型の相談所がない
  5. 調べるのが面倒

保険相談検討者

保険相談にはどのようなメリットがありますか?
近くのカフェや喫茶店、ファミレスなどこちらで相談場所を指定できるのがメリットですね。

松葉 直隆

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松葉 直隆

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生命保険おすすめ3選

生命保険おすすめ3選

生命保険は種類が豊富で、迷う人も多いと思います。
ここでは、おすすめの生命保険を2つご紹介するので、参考にしてみてください。

チューリッヒ生命<定期保険プレミアムDX>

定期保険プレミアムDX

出典:https://www.zurichlife.co.jp/product/category_shibou/teikihoken

定期保険プレミアムDXは、健康な人の保険料がお得になる定期(死亡)保険です。
保険金額、保証期間は必要なぶんだけ設定でき、基本保障に様々な安心を付けられるのが特徴です。

定期保険プレミアムDXの特徴
  • 健康、非喫煙者なら、保険料がお得に
  • 保険金額、保険期間を必要なぶんだけ設定できるので、自分の希望に合わせやすい
  • 追加の保険料なしに受けられる、特約や付帯サービスがある

アクサダイレクト生命<アクサの定期保険2>

アクサダイレクト 定期保険2

出典:https://www.axa-direct-life.co.jp/products/term/index.html

アクサの定期保険2は、申し込みがWEBで完結する定期(死亡)保険です。
申込日から保障が始まり、オプションで災害割増特約がつけられるのが嬉しいところです。

アクサの定期保険2の特徴
  • その時のニーズに合わせて、保険金額と保障期間を選べる
  • 申込時の健康診断が不要(通算3,000万まで)
  • オプションで災害割増特約を付けられる

[引受保険会社]マニュライフ生命保険株式会社<こだわり外資終身>

こだわり外資終身

出典:https://www.manulife.co.jp/ja/individual/products/goods/kodawari-gaikasyushin.html

こだわり外資終身は、外資を利用した一生涯の死亡保障、かつ資産形成機能も備えた、平準払の終身保険です。
円よりも相対的に高い海外の金利を利用するため、高い保証効果と資産形成効果が期待できる商品です。

こだわり外資終身の特徴
  • 契約通貨を米ドル・豪ドルから選べる
  • 積立利率は、最低でも年1.5%を保証
  • 非喫煙者は保険料が割安になる
  • がん・心筋梗塞・脳卒中で所定の状態になると、その後の保険料が免除に

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生命保険はいらないまとめ

生命保険はいらないまとめ

日本には、充実した公的保障があるため、貯蓄があれば保険に加入しなくてもよい、という意見も見かけます。

しかし、生命保険に加入することで、病気やケガで自身の収入が減ったときや、万が一死んでしまったときに、遺された家族が経済的に困らないように、備えることができます。

生命保険の必要性は、年代、ライフステージ別に変化するので、現在のライフスタイルや、将来設計に合わせて、保険加入を検討するとよいでしょう。

加入を検討中の方でも、生命保険は種類が多いため、どのように保険を探せばよいか、わからない方も多いと思います。

そんな方は、ぜひ無料の保険相談窓口を利用してみてください。

生命保険をざっくり言うと
  • 生命保険は、大きく分けて死亡保険と医療保険の2つ
  • 保険加入の必要性が低いのは、貯蓄が十分な人、扶養家族がいない
  • 子育て中自身の収入がメイン貯蓄がない50・60代は、加入の必要性が高い
  • 保険見直しのタイミングは、年代別、ライフステージ別によって変わる
  • 生命保険加入によって、万が一に備えられ、所得税、住民税控除になることも!
  • しかし、給付金を受け取れずに契約が終了したり、元本割れする可能性がある
  • 保険見直しラボなどの、無料の保険相談窓口で相談するのがおすすめ

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