信用取引とは?メリットやリスクを詳しく解説

信用取引とはどんな取引なの?
信用取引のメリットやリスクをわかりやすく教えてほしい!

このようなことを思っている方は多いのではないでしょうか。

信用取引にどのような特徴があるのかを知ることで、自分に合った取引がどんなものなのか判断がしやすくなります

また、LINE証券やSBI証券など、信用取引におすすめの証券会社を知っておけば、証券会社選びや取引を始める際にスムーズです。

この記事では、信用取引とはどんな取引なのか、メリットやリスク、おすすめ証券会社、よくある質問などについて解説します。

信用取引に興味がある方は、参考にしてみてください。

この記事でわかること
  • 信用取引とはどのような取引なのか
  • 信用取引のメリットやリスク
  • 信用取引と現物取引の違い
  • 信用取引におすすめのネット証券
  • おすすめの証券会社はLINE証券!

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信用取引とは

信用取引とは、証券会社に現金や株を担保として差し入れ、証券会社からお金や株を借りて行う取引のことです。担保として預けた評価額の約3倍の金額で取引ができます。

信用取引とは、自己資産で取引を行う現物取引とは違うことを理解しておきましょう。

信用取引の売買の仕組みには「信用買い(空買い)」と「信用売り(空売り)」があります。「信用取引とはどんな売買をするのか」を把握することで、より理解を深めることができます。

信用買い(空買い)

信用買い(空買い)は、証券会社に担保を差し入れ、証券会社から借りたお金や株で取引をすることです。

証券会社に差し入れた、現金や株の担保評価額の約3倍までお金を借りて投資することが可能です。

例えば、20万円の担保を差し入れ、50万円の株を購入したとします。

株価が上がり、株の評価額が70万円で売却をすれば20万円の利益です。

証券会社から借りたお金は、購入した株の売却代金から返済します(売返済)

または、手元資金で借りたお金を返済して株を保有することも可能です(品受)

「信用取引の信用買いとは証券会社から借りたお金や株で行う取引」であることを覚えておきましょう。

信用売り(空売り)

信用取引の信用売り(空売り)とは、証券会社から借りた株を売却からスタートする取引のことです。

信用買いは「買い」から取引がスタートするのに対し、信用売りは「売り」から取引がスタートします。

株を売り、決済期日までに買い戻して証券会社に株を返却し、売却時と買い戻し時の差額で利益を狙います

信用売りをすることで、相場の下落局面においても利益を得ることが可能です。

例えば、証券会社から借りた株を10万円で売却したとします。

株価が下がり、評価額が7万円になったときに買い戻すことで、3万円の利益を得ることが可能です。

買い戻して証券会社に借りた株を返す方法の他に、自分が保有する同じ銘柄を証券会社に返す方法もあります(品渡し)

「信用取引の信用売り(空売り)とは証券会社から借りた株の売却からスタートする取引」であることを覚えておきましょう。

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信用取引のメリット3つ

信用取引とはどのような取引なのか把握した後は、メリットについても確認しておきましょう。

信用取引は、資金効率を高められるため、少ない資金で大きな利益を狙えるのが魅力です。

また、買いだけでなく、売りからも取引ができるため、相場の下落局面でも利益を狙うことができます。

現物取引のように制限がないため、同じ資金を使って同じ銘柄を何度でも取引することが可能です。

信用取引のメリットを知っておくことで、現物取引との比較や自分と合うか判断がしやすくなります

ここでは、信用取引のメリット3つについて見ていきましょう。

メリット①:少ない資金で大きな利益を狙える

信用取引のメリットは、少ない資金で大きな利益を狙えることです。

信用取引は、現金や株式などを担保として証券会社に預けて、担保評価額より多くの資金や株式を借りて取引をします。

証券会社に預けた担保評価額の約3倍の金額で取引することが可能です。

例えば、現金10万円を担保にした場合は、約30万円の資金で取引ができます。

株式の担保評価額が20万円の場合は、約60万円の取引が可能です。

元手が少なくても、複数の銘柄や最低投資金額が高い銘柄を買うことができます。

信用取引をすると元手よりも取引金額が大きくなるため、得られる利益も増えます

このように、信用取引を活用すれば、資金効率を高められるのが魅力です。

「少ない資金で大きな利益を狙いたい」「チャンスなので手元の資金を増やして取引したい」といった方も安心です。

信用取引であれば、レバレッジを効かせて取引ができます。

信用取引とは、少ない資金で大きな利益を狙える取引であることを覚えておきましょう。

メリット②:相場の下落時にも収益機会がある

信用取引のメリットは、相場の下落時にも収益機会があることです。

現物取引の場合は、「買い」からしか取引を始められないため、購入時より株価が上がらなければ売却益を得ることはできません。

相場の下落局面では利益を得ることが難しくなります

しかし、信用取引の場合は、「売り」から取引を始めることができますので、相場の下落局面でも収益機会があります。

先に株を売って、株価が下がったタイミングで株を買い戻すことで利益を得ることが可能です(空売り)。

買いから入る取引は「安く買って高く売る」ことで利益を得ますが、空売りは「高く売って安く買い戻す」ことで利益を得ます。

信用取引は、買い・売りどちらからでも取引を始められるため、相場の上昇局面・下落局面の両方で利益を狙えるのが魅力です。

メリット③:同じ資金で何回でも取引できる

信用取引とは、同じ日に、同じ資金を使って同じ銘柄を何度でも取引ができます。

現物取引の場合は、同じ日に同じ銘柄を売買できるのは一往復のみです。

差金決済にならないように、基本的には「買って売る」または「売って買う」ことしかできません。

しかし、信用取引の場合は、同じ日に、同じ銘柄を何度でも取引できます

現物取引のように制限がないため、「買って売った後に買う」「売って買った後に売る」など同じ銘柄を繰り返し売買が可能です。

現物取引よりも自由に取引できるのは、信用取引のメリットです。

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信用取引のリスク2つ

「信用取引とはメリットばかりなのか、リスクがあるなら教えてほしい」と思っている方も多いのではないでしょうか。

信用取引のメリットだけでなく、リスクも把握しておくことが大切です。

損失が大きい場合に残る負債や追証について理解していないと、リスク管理ができなくなります。

リスク管理ができていないと、短期間で資産を失う恐れがあるため注意が必要です。

ここでは、信用取引のリスク2つについて見ていきましょう。

リスク①:レバレッジのかけ過ぎで残る負債

信用取引のリスクの1つが、レバレッジによって損失も大きくなることです。

信用取引は、証券会社に現金や株式の担保を預け、証券会社から多くの投資資金を借りて取引をする仕組みです。

担保評価額の約3倍の金額で取引ができるため、少ない資金で大きなリターンを狙うことができます。

しかし、レバレッジを効かせると、リターンが大きくなる一方でリスクも大きくなるため注意が必要です。

例えば、自己資金50万円で50万円の株を買ったとします。

株価が半分になったときに売却をしたら、損失額は25万円で、手元に残る資産も25万円となります。

自己資金50万円を担保として150万円の信用取引をした場合は、株価が半分になったときの損失額は75万円です。

元の資金が50万円となるため、25万円の負債が発生することになります。

注意
信用取引は、株価が大きく下落したときに、自己資金以上の損失を被り負債が残る可能性があります。

レバレッジを効かせた取引は、リスクとリターンが大きくなるため損失・負債の発生に注意してください。

「信用取引とはリスクが大きい取引である」ということを理解しておく必要があります。

リスク②:追証の発生

信用取引をすると、追証(おいしょう)が発生するリスクがあるため注意してください。

追証とは「追加証拠金」のことです。

信用取引では、担保となる株や信用取引で購入した株の価格が変動することにより、保証金が日々増減します

そして、大幅に株価が下がるなどして保証金率が最低保証金率を下回ると、追証が発生します。

追証が発生した場合は、証券会社に追加の担保を差し入れなくてはならないため、注意しましょう。

基本的には、追証が発生した翌営業日までに追加の担保を差し入れて、保証金率が最低保証金率を上回るまで回復させなくてはいけません。

信用取引はレバレッジを効かせるため、リターンとリスクが大きくなります。

注意
場合によっては、株を購入してすぐに株価が大幅に下落して、保証金が最低保証金率を下回り追証が発生することもあります。

追証を回避するためにも、レバレッジをかけすぎないようにしましょう

レバレッジの倍率が高いほど、株価が予想と逆に動いたときの損失額が大きくなるためです。

また、証券会社に預ける担保は、極力現金にしましょう。

株を担保にすると、株価が下がったときに評価額も目減りして追証のリスクが高くなるためです。

現金であれば目減りすることはありません

信用取引で購入した銘柄の含み損だけが保証金率や最低保証金率に影響します。

信用取引をするときは、追証の発生に注意してください。

信用取引とは現物取引と違って追証のリスクがある」ということを理解しておきましょう。

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信用取引と現物取引との違い

ここでは、「信用取引とは現物取引とどんな違いがあるのか」について見ていきましょう。

信用取引と現物取引の主な違いは、次のとおりです。

信用取引と現物取引との主な違い
信用取引 現物取引
取引方法 現金や株を担保にして証券会社から
投資資金や株を借りて取引する
自己資産で取引する
レバレッジ
約3倍まで
なし
取引できる銘柄 上場している銘柄のうち
指定された銘柄のみ
上場している銘柄すべて
取引終了までの期間
制限あり 制限なし
取引にかかる費用
売買手数料
金利
貸株料
名義書換料
品貸料(逆日歩)
※取引状況や証券会社で異なる
売買手数料

上記のとおり、信用取引と現物取引では仕組みや特徴が大きく異なります

現物取引は自己資産での取引となりますが、信用取引は証券会社に担保を差し入れ、現金や株を借りて取引をします。

担保評価額の約3倍の金額で取引をすることが可能です。

また、信用取引は取引終了までの期間に制限があります。

制度信用取引は最長6ヶ月間、一般信用取引は証券会社と決めた制限期間です。

現物取引は売買手数料がかかり、信用取引は金利や貸株料、名義書換料、品貸料などが取引状況や証券会社によってかかります。

このように、信用取引と現物取引では、様々な違いがあります。

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信用取引の比較ポイント

証券会社・信用取引を比較する際のポイントは、取引サービス、取扱銘柄数、手数料の3つです。

これらのポイントを比較することで、自分にメリットの大きい証券会社・信用取引を見つけやすくなります

ここでは、証券会社・信用取引を比較する際のポイント「取引サービス」「取扱銘柄数」「手数料」について見ていきましょう。

取引サービス

信用取引の比較ポイントの1つが、取引サービスです。

証券会社・信用取引によっては、独自のサービスを提供しています。

例えば、SBI証券は「HYPER空売りサービス」によって、新興市場銘柄も日計りによる新規売りが可能です。

楽天証券は、信用取引と貸株サービスとの併用ができます。

信用取引口座の併用や代用有価証券の貸し出しにも対応しています。

「どの信用取引もサービス内容がまったく一緒」ということはありません。

取引サービスの内容を比較した上で選ぶようにしましょう

取扱銘柄数

取扱銘柄数も、信用取引の比較ポイントです。

証券会社によって、信用取引の取扱銘柄数に違いがあるからです。

例えば、信用売り(空売り、売建)の銘柄数は、SBI証券は約3,000銘柄、楽天証券は約3,800銘柄、松井証券は約1,000銘柄です。

証券会社によっては、500銘柄以下の場合もあります。

取扱銘柄数が多いと、自分の条件に合った銘柄を選びやすくなります

取引の幅も広がるでしょう。

証券会社・信用取引を比較する際は、取扱銘柄数にも注目してください。

手数料

信用取引を比較する際は、手数料に注目しましょう。

手数料は取引コストであり、手数料が高いと利益が圧迫されたり損失が拡大したりするためです。

そのため、手数料が安い証券会社・信用取引を選ぶことが大切です。

例えば、LINE証券の信用取引売買手数料はかかりません。

約定代金に関わらず、手数料は無料となります。

SBI証券のアクティブプランは1日の約定代金合計が100万円まで売買手数料はかかりません。

また、信用取引には、売買手数料の他に金利や貸株料などのコストがかかります。

手数料を比較する際は、これらのコストも確認して、安い証券会社・信用取引を選ぶようにしましょう。

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信用取引におすすめのネット証券

信用取引とはどんな取引なのかわかったので、おすすめのネット証券を教えてほしい。
という方も多いのではないでしょうか。

信用取引におすすめのネット証券は、LINE証券、SBI証券、楽天証券、松井証券、マネックス証券です。

これらの証券会社は、信用取引の手数料が安い上にサービスが充実しています。現物株や投資信託もやりやすいネット証券です。

ここでは、信用取引におすすめのネット証券について紹介します。ネット証券選びの参考にしてみてください。

LINE証券

LINE証券公式サイトより

LINE証券のおすすめポイント
  • 信用取引の売買手数料が無料
  • 単元未満株取引ができる
  • 決算速報などをLINEで受け取れる
LINE証券の信用取引は売買手数料が無料です。

約定代金に関わらず、売買手数料は0円となります。

「信用取引のコストを抑えたい」と考えている方も安心です。

現物取引の手数料は55円(税込)からと業界最低水準です。

有名企業の株を1株数百円から売買できる単元未満株も取り扱っています。

LINE Payを使った入出金はリアルタイムで反映され、LINEポイントは1ポイント単位で入金可能です。

企業の決算速報などの重要ニュースは、LINEで届くためチェック忘れを防げます。

アナリスト評価やマーケットニュース、株主優待情報、カテゴリ別銘柄情報など、投資や銘柄選びに役立つ情報も充実しています。

口座開設の申し込みは最短3分で完了し、最短翌営業日には開設して取引を始めることが可能です。

LINE証券の概要
信用取引手数料 0円
現物取引手数料 5万円まで:55円
10万円まで:99円
50万円まで:275円
100万円まで:535円
150万円まで:640円
外国株
投資信託銘柄数
33銘柄
IPO実績
11社
※2021年実績
NISA
なし
つみたてNISA
あり
iDeCo
あり
口座開設スピード
最短翌営業日

※手数料は税込
※2022年6月時点

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SBI証券

SBI証券公式サイトより

SBI証券のおすすめポイント
  • 信用取引の売買手数料が安い
  • 新興市場銘柄でも空売りができる
  • 外国株や投資信託の銘柄が豊富
SBI証券の信用取引は、売買手数料が安いためコストを抑えた取引ができます。

1注文の約定代金に応じて手数料がかかるスタンダードプランの手数料は99円(税込)からです。

1日の約定代金の合計額に応じて手数料がかかるアクティブプランは、100万円まで手数料が無料です。

「HYPER空売りサービス」では、他の証券会社では取引できないような新興市場の銘柄も空売りができます。

SBI証券は、米国株や中国株、韓国株、ベトナム株、シンガポール株など9ヵ国の外国株を取り扱っており、様々な国の銘柄に投資できます。

米国株に関しては、取扱銘柄数が6,000銘柄を超えており、最低取引手数料は0円です。

投資信託の取扱銘柄数は約2,700あるため、自分の条件に合った銘柄が見つかります。

取引実績などに応じてTポイントやPontaポイント、dポイントが貯まるポイントサービスもあるのでお得です。

SBI証券の概要
信用取引手数料 ■スタンダードプラン
10万円まで:99円
20万円まで:148円
50万円まで:198円
50万円超:385円
■アクティブプラン
100万円まで:0円
200万円まで:880円
以降100万円増加ごとに+440円
現物取引手数料 ■スタンダードプラン
5万円まで:55円
10万円まで:99円
50万円まで:275円
100万円まで:535円
150万円まで:640円
■アクティブプラン
100万円まで:0円
200万円まで:1,238円
300万円まで:1,691円
外国株
9ヵ国
投資信託銘柄数
2,709銘柄
※2022年5月31日時点
IPO実績
122社
※2021年実績
NISA
あり
つみたてNISA
あり
iDeCo
あり
口座開設スピード
最短翌営業日

※手数料は税込
※2022年6月時点

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楽天証券

楽天証券公式サイトより

楽天証券のおすすめポイント
  • 売買手数料が安い
  • 楽天ポイントが貯まる
  • 信用取引と貸株サービスを併用できる
楽天証券の信用取引は、売買手数料が安く低コストです。

1注文の約定代金で手数料が決まる超割コースは、手数料の1%分がポイントバックされます。

貯まった楽天ポイントは、1ポイント=1円相当として、投資信託や国内株(現物)、米国株(円貨決済)の買付などに使えます。

信用取引と貸株サービスを併用でき、代用有価証券の貸し出しにも対応可能です。

外国株は、米国株や中国株、シンガポール株、マレーシア株など、6ヵ国の銘柄に投資ができます。

投資信託は2,655銘柄(2022年6月6日時点)取り扱っており、買付手数料無料の銘柄も豊富です。

オリジナル情報メディア「トウシル」や銘柄ランキング、マーケットニュースなど投資に役立つ情報も充実しています。

楽天証券の概要
信用取引手数料 ■超割コース
10万円まで:99円
20万円まで:148円
50万円まで:198円
50万円超:385円
■いちにち定額コース
100万円まで:0円
200万円まで:2,200円
300万円まで:3,300円
現物取引手数料 ■超割コース
5万円まで:55円
10万円まで:99円
50万円まで:275円
100万円まで:535円
150万円まで:640円
■いちにち定額コース
100万円まで:0円
200万円まで:2,200円
300万円まで:3,300円
外国株
6ヵ国
投資信託銘柄数
2,655銘柄
※2022年6月6日時点
IPO実績
74社
※2021年実績
NISA
あり
つみたてNISA
あり
iDeCo
あり
口座開設スピード
最短翌営業日

※手数料は税込
※2022年6月時点

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松井証券

松井証券公式サイトより

松井証券のおすすめポイント
  • 1日の約定代金合計が50万円まで手数料無料
  • 貸株サービスとの併用が可能
  • 充実したサポート体制
松井証券の信用取引は、1日の約定代金合計が50万円までは手数料が無料です。

25歳以下の方は、1日の約定代金に関わらず、手数料は無料となります。

信用取引をしながら貸株サービスも利用可能です。

そのため、株を信用取引の担保にしながら、貸株金利を受け取ることができます。

現物取引手数料に関しても、1日の約定代金合計が50万円まで手数料無料で、25歳以下の方は金額に関わらず手数料はかかりません。

プログラムやキャンペーンで松井証券ポイントが貯まります

貯まったポイントは投資信託の積立や他のポイント・ギフト券との交換に使えます。

松井証券はサポート体制が充実しているため、困ったときでも安心です。

専用フォームは24時間受付しており、パソコン画面を共有しながら説明するリモートサポートにも対応しています。

高機能でカスタマイズもできる取引ツール「ネットストック・ハイスピード」が利用可能です。

松井証券の概要
信用取引手数料 ■1日の約定代金合計
50万円まで:0円
100万円まで:1,100円
200万円まで:2,200円
以降100万円増加ごとに+1,100円
※25歳以下は無料
現物取引手数料 ■1日の約定代金合計
50万円まで:0円
100万円まで:1,100円
200万円まで:2,200円
以降100万円増加ごとに+1,100円
※25歳以下は無料
外国株
1ヵ国
投資信託銘柄数
1,612銘柄
※2022年6月6日時点
IPO実績
56社
※2021年実績
NISA
あり
つみたてNISA
あり
iDeCo
あり
口座開設スピード
最短即日

※手数料は税込
※2022年6月時点

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マネックス証券

マネックス証券公式サイトより

マネックス証券のおすすめポイント
  • 手数料が安い
  • 米国株と中国株の取り扱いが豊富
  • 投資情報が充実している
マネックス証券の信用取引手数料は99円(税込)からです。

1注文の約定代金が100万円を超えても、手数料はわずか385円(税込)となります。

「コストを抑えて高額の取引をしたい」という方も安心です。

外国株は米国株と中国株を取り扱っており、取扱銘柄数は合わせて6,000銘柄を超えています

ETFの買付手数料が実質無料となるプログラムも実施しているためお得です。

マネックス証券では、投資信託を持っているだけでマネックスポイントが貯まります。

貯まったポイントは、株式売買手数料への充当や暗号資産との交換、他のポイントとの交換が可能です。

オリジナル情報メディア「マネクリ」やアナリストレポート、マーケットニュースなど投資に役立つ情報が充実しています。

マネックス証券の概要
信用取引手数料 10万円まで:99円
20万円まで:148円
50万円まで:198円
100万円まで:385円
3,000万円まで:385円
現物取引手数料 10万円まで:99円
20万円まで:115円
50万円まで:275円
100万円まで:535円
3,000万円まで:1,013円
外国株
2ヵ国
投資信託銘柄数
1,247銘柄
※2022年6月6日時点
IPO実績
72社
※2021年実績
NISA
あり
つみたてNISA
あり
iDeCo
あり
口座開設スピード
最短翌日

※手数料は税込
※2022年6月時点

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信用取引をおすすめできる人

信用取引をおすすめできる人
  • 資金効率を高めたい人
  • 少額資金で大きな利益を狙いたい人
  • 相場の下落局面でも利益を狙いたい人
  • 株式投資の経験がある人
信用取引は、証券会社に担保を差し入れ、現金や株を借りて取引をします。

担保評価額の約3倍の金額で取引することが可能です。

レバレッジを効かせられるため、少額資金で大きな利益を狙いたい人におすすめです。

信用取引は、買い・売りの両方から取引を始められるため、相場の上昇局面・下落局面どちらでも利益を狙いたい人に向いています

また、信用取引は現物取引と勝手が違うため、株式投資をある程度経験している人におすすめです。

株式投資初心者であれば、信用取引のメリットを上手く活かすことができないでしょう。

リスク管理のノウハウもわからないため、短期間で大損や追証が発生する可能性があります。

株式投資の経験が浅い人は、現物取引から始めることをおすすめします。

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信用取引に関するよくある質問

信用取引を始める前に、少しでも疑問を解決しておくことが大切です。

ここでは、信用取引に関するよくある質問を紹介しています。

一つずつ見ていきましょう。

信用取引口座の開設基準は?

信用取引口座の開設基準は、現物取引の口座開設よりも条件は厳しいのが一般的です。

口座開設基準は、証券会社によって異なります。

例えば、SBIネオトレード証券の場合は、次のような基準が設けられています。

SBIネオトレード証券の信用取引口座の主な開設基準
  • 国内に居住している
  • 口座開設時の年齢が満18歳以上である
  • 株式などの投資経験がある
  • 金融資産を300万円以上保有している
上記のような基準があるため、誰でも簡単に口座を開設できるわけではありません

信用取引の口座開設を考えている場合は、事前に口座開設基準を確認しましょう。

信用取引の流れを教えて下さい。

信用取引の流れは、次のとおりです。

信用取引の流れ
  1. 信用取引の口座を開設する
  2. 信用買いまたは信用売りをする
  3. 期限までに現金や株を証券会社に返済する
信用取引を始めるために、口座を開設する必要があります

口座開設後は、信用買い(空買い、買建)か信用売り(空売り、売建)をします。

信用取引は、制度信用取引と一般信用取引があり、制度信用取引の場合は返済期限が6ヶ月です。

一般信用取引の場合は、証券会社との間で条件を設定できます。

どちらの場合でも、期限までに取引を終了しなくてはいけません

信用買い(空買い、買建)のときは、売却代金で返済する「売返済」、お金を返済して株を引き取る「品受」の方法があります。

信用売り(空売り、売建)のときは、買い戻して返済する「買返済」、株を返してお金を受け取る「品渡し」の方法があります。

信用取引とは、どのような流れで進めるのか把握しておきましょう。

信用取引を始めるには最低いくら必要ですか?

信用取引を始めるのに必要な担保(保証金)は、証券会社によって異なります

例えば、楽天証券の場合は最低保証金が30万円です。

保証金が30万円を下回っている場合は、信用取引を始めることができません。

信用取引とは、証券会社が定めた最低保証金が必要なことを覚えておきましょう。

信用取引の最低保証金維持率は何%ですか?

信用取引の最低保証金維持率とは、最低でも維持しないといけない保証金率のことです。

保証金率が最低保証金維持率を下回ってしまうと、追証が発生してしまいます。

信用取引の最低保証金維持率は、証券会社によって異なります

例えば、楽天証券の最低保証金維持率は20%です。

50万円の保証金で150万円の取引をした場合、評価額が30万円を下回ると追証が発生します。

証券会社を選ぶ際は、信用取引の最低保証金維持率も確認しましょう

逆日歩(ぎゃくひぶ)とは何ですか?

逆日歩(ぎゃくひぶ)とは、制度信用取引で信用売り(空売り、売建)をしている方が負担する追加コストのことです。

信用売り残高が信用買い残高より多い場合、証券金融会社は株の不足分を補うために、機関投資家から株を借ります。

その際のレンタル料金が逆日歩となります。

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まとめ

この記事でわかること
  • 信用取引とはどのような取引なのか
  • 信用取引のメリットやリスク
  • 信用取引と現物取引の違い
  • 信用取引におすすめのネット証券
  • おすすめの証券会社はLINE証券!

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この記事では、信用取引とはどんな取引なのか、メリットやリスク、おすすめ証券会社、よくある質問などについて解説しました。

信用取引とは、SBI証券や楽天証券などの証券会社に担保を差し入れ、お金や株を借りて行う取引のことです。

買い・売りの両方から取引を開始でき、担保評価額の約3倍の金額で取引が可能です。

信用取引でおすすめのネット証券は、LINE証券やSBI証券、楽天証券などです。

これらの証券会社は、信用取引だけでなく現物取引や投資信託なども好条件で取引できます。

信用取引に興味がある方は、早速、口座開設を検討してみましょう。