ご自身のライフステージが大きく変化する人生イベントのひとつに「結婚」があります。
これまで独身である程度気ままに生活してきた人も、結婚をすることで❝家庭を支える❞という大きな責任が加わります。
とはいえ、結婚をして家庭を持ったとしても、ご夫婦に予期せぬ不運が待ち受けているかもしれません。
予期せぬ事態に備えるため、結婚を機に保険への加入または見直しを行い、万一の備えを万全することが大切です。
そこで本記事では、結婚を機に加入するべき保険、保険を見直すべきポイント、おすすめの保険相談先等について解説します。
- 結婚をすることで守るべき家族ができる事から保険を見直す必要が出てくる
- 独身時代と結婚した後は抱える責任とリスクが異なる
- 結婚をしたら死亡保障をしっかりと考える必要がある
- 男性と女性や自営業か会社員かでも必要な保険は異なる
- 保険の見直しを相談するところも特徴が異なる
記事監修者紹介
松葉 直隆 / 保険のプロ
大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。 その後、2016年6月より保険のドリルをはじめとする保険媒体を経て、現在はマネーグロースにて記事監修を務める。
目次
結婚を機に保険を見直す理由
結婚を機に保険を見直す理由は3つあります。
- 自分が亡くなったときに遺された家族の生活費が必要なため
- ケガや病気になった際に治療費が必要なため
- 老後の資金が必要なため
以下では、結婚を機に保険を見直す必要性について解説します。
自分が亡くなったときに遺された家族の生活費が必要なため
結婚を機に保険を見直す1つ目の理由は、独身の頃とは違い、自分が亡くなったときに遺された家族の生活費が必要なためです。
残されたパートナーは日々の生活費の他にも、自動車ローンや家賃などの毎月の支払いの費用が必要になります。
さらに子供がいれば生活費だけではなく、子供の学習費も必要となります。
子供1人が幼稚園～大学まで進学する場合、1人につき約1,000万円～3,000万円は必要と言われています。(文部科学省「平成３０年度子供の学習費調査の結果について」参照)
大切な家族の生活水準の低下や子供の学習の機会が失われないよう、事前に保険へ加入して金銭的なリスクの軽減に努めることが大切です。
具体的にどんな保険商品を検討すれば良いかは後述します。
ケガや病気になった際の治療費が必要なため
ケガや病気で入院や手術をすると、入院費や手術費などの治療費が必要になります。
特にケガや病気によっては治るまで仕事を休まないといけない場合もあるので、その間の収入が減り日々の生活費をまかなうことは厳しいです。
さらに介護が必要になった場合も費用はのしかかり、せっかく将来のために貯めてきた貯金を切り崩さないといけないかもしれません。
勤務先で加入する健康保険から出る傷病手当金や障害年金だけでは生活ができない場合は、保険に入ることをおすすめします。
老後の資金が必要なため
結婚をしたての頃に老後のことを考えるのは早すぎるとお考えかもしれませんが、結婚を機に老後の生活について考える必要があります。
実際に年金生活をしている夫婦は最低限の生活を送っても、毎月2.4万円～3.3万円ほどマイナスになると言われています。
余裕のある暮らしをしたい場合には、年金額にプラスして5万円以上の老後資金が必要になってきます。
老後の資金の対策として個人年金保険があり、契約時に定めた年齢に達すると定期的に年金が受け取れるという商品です。
安い保険料で確実に積み立てられるので、個人年金保険がおすすめです。
現在加入中の保険でも保障が足りないことも
若い内から保険の必要性を痛感し、死亡または高度障害状態となった際に保険金が下りる死亡保険、病気やケガで入院・手術した時に保障される医療保険へ加入している方々も多いことでしょう。
しかし、保険へ加入しているからと見直しもしないまま放置しては、いざという時に十分なサポートを期待できない場合があります。
例えば、既に死亡保険へ加入していた場合でも、家庭を持ち家族が増えたら、保険金額が十分かどうかをチェックしましょう。
保険金額300万円～500万円の設定では、残された家族の十分な生活資金になると断言できません。
もちろん独身者の場合なら、不運にも両親等へその保険金を託し、葬儀費用として利用する分には十分な金額と言えます。
しかし、配偶者・子供の生活資金や学習費を賄うには少なすぎる金額と言えます。
なぜなら、子供1人が幼稚園～大学まで進学する場合、1人につき約1,000万円～3,000万円は必要と言われています。(文部科学省「平成３０年度子供の学習費調査の結果について」参照)
そのため、ご自身が亡くなってしまった以降に、学習費だけで1,000万円以上が必要となるのです。
そのため、結婚して家庭をもったタイミングで保険金額を高く設定する見直しが必要となるのです。
独身時代から保険に加入していても、独身時代と結婚後の必要保障額は大きく異なるため、結婚を機に保険内容を見直す必要が出てくる。
結婚を機に加入するべき保険はこれ！
こちらでは、結婚を機に加入するべき保険に関して解説をしていきます。
- 終身保険
- 医療保険
- 収入保障保険
終身保険
終身保険とは、一生涯の保障が約束された死亡保険です。
この終身保険なら、基本的に中途解約しない限り、必ず保険金が受け取れることになります。
また、仮に中途解約しても「解約返戻金」という形で、これまで積み立ててきたお金が戻る仕組みがあります。
低解約返戻金型終身保険が人気！
低解約返戻金型終身保険は、保険料払込期間中だと中途解約しても解約返戻金がわずかしか戻らないものの、払込期間終了後は急激に解約返戻率が上昇して、契約内容によっては返戻率が120%を上回ることもある保険商品です。
例えば、払込期間終了までに1,000万円を払いこみ、しばらく据え置いた上でタイミング見計らい解約すれば1,200万円になって戻って来るという仕組みです。
つまり低解約返戻金型終身保険は、解約返戻率の高さが強みとなっている商品です。
この特徴を上手く利用すれば、死亡・高度障害保障として備えつつも、ご家庭でまとまったお金が必要となった時に、解約して多額の解約返戻金で賄うことが可能なのです。
契約者の中には、子供の大学進学に合わせて解約返戻率が高くなるように契約する人も多いです。
子供の進学費用として有効活用する場合は、払込期間をなるべく短期間にして払込回数を年払にするなどの工夫が必要となります。
円建て・定額タイプがほとんどなので、契約時に将来の解約返戻率の目安がチェックできます。
更に解約返戻率の高くなる終身保険もある
円建て・定額タイプで運用する終身保険として、最も解約返戻率が高いのは前述した低解約返戻金型終身保険です。
しかし、低解約返戻金型終身保険を上回るリターンが期待できる終身保険は2種類あります。
- 外貨建て保険：主にアメリカドル・オーストラリアドルで運用、契約通貨発行国の景気次第で大きなリターンが期待できる。
- 変額保険：積極的な投資で利益をあげる終身保険。仕組みは投資信託を活用する。
上記の2種類は外貨建て変額終身保険として、組み合わせて販売されているケースが多いです。
契約通貨発行国の景気や投資信託の運用次第で大幅な増益が期待でき、150%～200%近い解約返戻率UPも夢ではありません。
ただし、外貨建てタイプは為替変動に大きく影響され、解約返戻金を受け取る時期に大幅な円高となると損害を被る可能性もあります。
また、変額タイプは為替リスクに加え、投資リスクも考慮しなければいけません。
投資先の国・企業の経済の停滞、予期せぬ重大な事態(戦争・クーデター・大規模災害等)が起き、株価が大暴落となれば大損失を被る事態も考えられます。
現在は国内・海外で新型コロナウイルス感染症によるパンデミックが発生している事から、先行きが不透明になっているためハイリスクも存在することを十分考慮する必要があるでしょう。
終身保険は一生涯に渡る死亡保障と同時に、教育資金の準備・老後資金の準備などにも利用する事が出来る保険商品と言える。
医療保険
医療保険は、被保険者が病気やケガで入院・手術治療を行った際に給付金が受け取れる商品です。
定期タイプと終身タイプが存在します。
どちらのタイプでも保障は厚くするべき
定期タイプと終身タイプいずれも保障内容に大きな違いはありません。
生活習慣病に手厚いサポートが約束された商品、短期入院・長期入院に手厚いサポートの商品まで、多彩な医療保険が用意されています。
もしも、結婚前に医療保険へ加入していても、契約内容はしっかり見直しておきましょう。
入院給付金日額や手術給付金は充分かを詳しくチェックします。
医療保険の多くが実額補償(実際にかかった医療分をサポート)ではありません。
つまり、入院や手術に掛かった費用がどれくらいになっても、契約時に設定した給付金額を受け取れる商品がほとんどなので、医療費は安く収まり給付金に余剰が出ることもあるのです。
受け取った給付金の使途は自由なので、余ったお金は家族の生活費や貯金に回してもOKです。
ただし、保障内容を充実させておかないと、このような恩恵は受けられない場合が多いです。
そのため、家族の生活保障として役立てる上でも、給付金額をなるべく多めに設定しておくのも考え方のひとつでしょう。
終身医療保険は短期払がお得か？
終身医療保険は、一生涯にわたり入院や手術治療のサポートが受けられる商品です。
終身医療保険を選ぶ場合は、短期払(年払済・歳払済)にして払い込んだ方が、後々いろいろな面で役立つことになります。
年払済とは、例えば10年・15年という形で保険料を払い終える方法です。
一方、歳払済なら、例えば60歳・65歳と一定の年齢になるまで保険料を払い終える方法です。
短期払は早めに保険料を払いこむこととなるので、1回に支払う保険料負担は大きくなります。
しかし、払込終了後に中途解約すれば、保険料の何割かが戻ることになります。
ほとんどの終身医療保険は、返還される保険料額は「入院給付金日額×10倍」と設定しています。
しかし、終身医療保険の中には払い込んだ保険料の70%以上が戻る商品もあります。
ご家庭で、まとまったお金を必要とする時、こちらを解約して必要な資金とすることもできるのです。
ただし、終身払(一生涯保険料を払い込む方法)で契約した場合、保険料は基本的に返還されません。
払込方法にも注意が必要です。
医療保険は、入院・手術をした際に、契約時に設定した給付金を受け取れることから医療費への補填だけではなく家族の生活費に活用することも出来る。
また、終身医療保険に加入することで一生涯の医療保障を手に入れることと、払込方法によっては解約返戻金が受け取れるが、解約をすると医療保障が無くなってしまうことには注意する必要がある。
収入保障保険
収入保障保険とは、被保険者の死亡や高度障害状態になった場合に受取人へ保険金が年金形式で下りる商品です。
収入保障保険には、保険満期があるので「定期保険(死亡保険)」の1種と言えます。
収入保障保険は、保険金が年金形式で下りるだけでなく、保険満期に近づくほど受け取れる保険金が逓減していきます。
子供が小さな内は頼もしい保障
収入保障保険は、保険料を抑えつつ保険期間の早い段階で死亡・高度障害保障が必要となった場合には有利となる仕組みです。
具体例を挙げて仕組みについて解説してみましょう。
例えば、契約者が30歳で収入保障保険に加入して、保険期間を65歳までとした場合の受取総額は次の通りです。
毎月15万円の保険金を受け取れる内容で契約した場合、被保険者35歳で死亡すると次のような金額が受け取れます。
つまり、「月額15万円×12カ月×残り年数30年＝総額5,400万円」の保険金が受取人(遺族)へ支払われることになります。
総額5,400万円を受け取れるので、長期間にわたり残された家族の生活費を賄うことが期待できます。
一方、55歳で死亡した場合、「月額15万円×12カ月×残り年数10年＝総額1,800万円」が受取金額となります。
保険期間の残りが短くなるほど、受取総額も少なくなっていきます。
年金支払保証期間は長めに設定を
収入保障保険の仕組みをみれば保険満期の直前で被保険者が亡くなれば、遺族へほとんど保険金が支払われない事態となることは明らかです。
このような深刻なケースを回避するため、収入保障保険には「年金支払保証期間」が設定されています。
年金支払保証期間があれば、被保険者の死亡・高度障害状態が保険期間満了日間近であっても、設定保証期間分の保険金が受け取れます。
この年金支払保証期間は、2年または5年間で設定できる商品が多いです。
ただし、収入保障保険の中には10年間と長期の保証期間が契約できる商品もあります。
なるべく年金支払保証期間を長めにして契約した方が、残された家族はその分多くの保険金額が受け取れるので安心です。
収入保障保険は子育て期間など、もしも被保険者が亡くなってしまった際に残された家族の生活費を守ると言う目的がある保険であるため、子供の成長と共に必要保障も少なくなることから、保険期間が経過していくと共に保険金の額も下がっていく仕組みとなっている。
また、年金支払い保証期間を設定することで、満期近くで亡くなってしまった際にも最低限受け取れる期間を設定することも出来る。
保険を見直すポイント
こちらでは、保険を見直すポイントを男性と女性の場合に分けて解説してみます。
男性の場合
男性の場合は、家計を支える役割を担っていることが多いとも言えます。
結婚を機に、ご自身にもしもの事があった際に家計が困らないような見直しを考えるべきです。
亡くなってしまった時のリスクと老後資金など貯蓄を両軸で考える！
特に死亡保険へ加入しているなら、貯蓄性の高い終身保険に入り直すべきかよく検討しましょう。
前述した通り終身保険は、死亡・高度障害保障以外に使い道があり、ご家庭のいざという時の資金確保に有効です。
ただし、終身保険の場合は設定金額1,000万円で短期払(年払済・歳払済)にすると、月払で20,000円～35,000円と負担がやや大きくなります。
そのため、定期保険をそれなりに高く設定して契約している人は、あまり変更したくないかもしれません。
定期保険の保険金を2,000万円で設定していた場合には、毎月の保険料は4,500円～5,000円程度です。
掛け捨てではない終身保険で貯蓄性を確保しつつ、一定期間(例：ご自分のリタイアまで)の保障のレベルを下げたくないならば、収入保障保険との併用が有効です。
収入保障保険を、総額2,000万円の保険金で設定した場合、毎月の保険料は2,500円～3,000円程度まで抑えられます。
家計の収入を担っているのであれば、ご自身が亡くなってしまった際の保障として収入保障保険へ加入して、ご自身の老後資金や葬儀代として終身保険に加入しておけば良いでしょう。
主夫でも定期タイプの商品には入るべき
ご自身が家事を担当している場合も、無保険で良いわけではななく、せめて定期タイプの死亡保険・医療保険には入るべきです。
家計収入を担っているのが配偶者でも、主夫であるご自身が入院すれば医療費はかかります。
また、亡くなれば葬儀費用はもちろん、子供の小さい内はベビーシッターを雇う必要が出てくるかもしれません。
この様な出費を考え、子供が独立して生計を立てることのできるまで、保険加入は継続するべきでしょう。
主夫でも、医療保障と子供に手が掛かるであろう時期だけでも収入保障保険へ加入していると安心と言える。
女性の場合
女性の場合は、結婚を機に、妊娠・出産のトラブル等への備えを検討するべきです。
女性保険・女性疾病特約で備える
既に加入している医療保険があっても、子供の妊娠・出産に関するトラブルを充分にサポート出来るかどうか確認してみましょう。
リスクとして考えられるのは異常分娩です。
この異常分娩の代表的なケースは「帝王切開」です。
厚生労働省の報告では、医療機関での分娩件数合計76,953件の内、帝王切開が行われたケースは15,687件となっています、(出典：厚生労働省「平成29 年（2017）医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」)
実に、約2割の方々が帝王切開による出産を経験しています。
件数をみれば決して稀な異常分娩ではありません。
女性保険を契約したり、医療保険に女性疾病特約を追加したりすれば、異常分娩の入院治療の際に入院給付金等が2倍になるなど、手厚いサポートが受けられます。
現在加入している医療保険が気に入っているなら、無理に解約しなくても良いので、後から女性疾病特約を追加できないか保険担当者等へ相談してみましょう。
女性保険・女性疾病特約の加入は妊娠してからは無理？
結婚を機に、なるべく早く女性保険への加入、女性疾病特約の付帯を検討した方が良いでしょう。
なぜなら、妊娠中は加入できる女性保険・女性疾病特約がかなり制約されてしまうからです。
妊娠中の加入については各医療保険で対応がそれぞれ異なっています。
妊娠21週目までなら異常妊娠・異常分娩が保障される商品もあれば、妊娠中いつでも加入できるものの「異常妊娠、異常分娩不担保」の条件が付いてしまう商品もあります。
この不担保とは特定部位・症状は保障しないという意味であり、この場合は異常妊娠、異常分娩が保障されなくても良いのなら、加入が認められます。
ただし、これでは一番備えたいサポートが得られなくなるでしょう。
ご自身のニーズに合った女性保険・女性疾病特約をいろいろチェックして選びたいなら、妊娠前に検討した方が無難です。
女性の場合は妊娠・出産に関しての異常分娩のリスクなどを考慮して、医療保険・女性特約などの検討をするのが良いと言える。
これは、結婚のタイミングではなくても、医療保険へ加入するタイミングで女性特有の病気を手厚く保障する特約などを付加しておくのもおすすめと言える。
結婚をした際の保険選びのポイント
こちらでは、自営業者・給与所得者に分けて保険選びのポイントを解説します。
自営業者の保険選びのポイント
自営業者は基本的に国民健康保険・国民年金しか頼るサポートがありません。
公的サポートがゼロではないものの
国民健康保険は原則として保険診療が3割に軽減され、国民健康被保険者が死亡すれば葬儀費用として市区町村から3万円～5万円が支給されます。
一方、国民年金では、保険料を納めてきた人が亡くなれば、死亡一時金または寡婦年金が受け取れるにとどまります。
いずれも残された家族が、充分生活できるだけの金額に達する訳ではありません。
結婚を機に民間保険の有効活用を！
公的な制度で充分な保障・救済を得られないなら、結婚を機に自身でサポートの充実した保険商品を選ぶことが必要です。
死亡保険は、貯蓄型である終身保険、子供が小さい内に万一の保障が充実する収入保障保険を上手く組み合わせて備えましょう。
医療保険は高齢になれば発症リスクが高まる、「三大疾病(悪性がん・心疾患・脳血管疾患)」のサポートが手厚い商品になるべく早く加入する事で保険料も抑えられ深刻な病気への対応は充実します。
自営業者は公的な助成があまり見込めないため、自身で死亡保障や医療保障を備える必要がある。
給与所得者の保険選びのポイント
給与所得者は事業所の加入している健康保険・厚生年金保険等の潤沢なサポートがあります。
自営業者より確かにサポート充実
給与所得者の場合、業務中または通勤途中で事故等にあった場合には労災保険が適用されます。
また、業務外に病気やケガをして入院・治療をするなら健康保険が適用されます。
なお、給与所得者には病気休業中、被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度である「傷病手当金」が利用できます。
健康保険給付として受ける療養に限らず、自費で診療を受けた場合も、仕事に就くことのできないことについての証明があるときは支給対象となる柔軟な制度です。
また、給与所得者が不運にも亡くなった場合は、一定の条件で「死亡退職金」(名称は各社で異なる場合があります)が遺族に支払われるなど、手厚いサポートが期待できます。
民間保険は完全に脇役？
ここまでサポートが手厚いと、わざわざ結婚を機に保険選びや保険を見直す必要性は薄いと感じるかもしれません。
実際、事業所のサポートが手厚いなら、無理にご自分で民間の保険へ加入しなくとも構いません。
保障が手薄と感じるサポート、例えば死亡退職金がどの位くらい受け取れるか不安なら死亡保険へ一応加入して置くなど、補足的に対応する程度で良いでしょう。
ただし、ご自身が独立して自営業者になる等、将来に大きなライフステージの変化を伴う場合は、民間保険の手厚いサポートを徐々に充実させる必要があります。
給与所得者は、健康保険や厚生年金などの公的な助成制度が充実していることから、民間の保険は公的な助成制度の不足分という考え方で良いと言える。
結婚を機に保険を見直すのにおすすめの相談先
こちらでは、結婚を機にどんな保険を選ぶべきか、おすすめの相談先について紹介します。
- 保険ショップ
- 保険代理店
- ファイナンシャルプランナー
保険ショップ
複数の保険会社の商品を扱う保険代理店のひとつであり、駅前やショッピングモールなどに店舗を構えています。
保険の見直しや複数社の保険を比較したい際に最適と言えるでしょう。
複数の保険会社の商品を比較出来る
基本的に、複数社の保険会社と代理店契約を締結しているため、保険の内容だけではなく保険料や細かなところまで比較をすることが出来ます。
また、保険の基本からしっかりと教えてくれることもあるため、保険についての基本的な相談も出来ると言えるでしょう。
どの保険に加入して良いかわからないと言う方にとっては最適な相談先と言えるでしょう。
自分に合った保険を紹介してくれない！？
複数社の保険会社の商品を販売していると言う事は、自分たちが売りたい商品を勧めてくると言う事も考えられます。
保険代理店の大きな収入源は、保険会社からの手数料となります。
複数社の保険会社を扱う代理店では、代理店手数料が保険会社によって異なる場合がありますので、より代理店手数料の良い保険商品を売りたいというのは自然な流れと言えるでしょう。
同じような内容・保険料の商品であれば問題はありませんが、希にお客さんの要望を無視してまで保険商品を売る保険ショップもあります。
また、保険ショップではスタッフの経験・知識の差がある場合もあります。
複数社の保険会社を比較したい際には保険ショップを利用するのが良いですが、希にニーズに合っていない商品を勧められることもある。
保険代理店
保険ショップもそうですが、一社専属の保険代理店もあります。
主に、損害保険を主力として営業をしている場合もありますが、損害保険の代理店でも生命保険を得意としている代理店もあります。
一社専属であるため、商品知識は保険ショップなどの乗合代理店よりも深いと言えるでしょう。
気になる保険があると言う方は、保険代理店で相談するのが良いと言えるでしょう。
保険商品の知識が深い
一社専属の保険代理店では、扱う保険会社の商品に関する知識が深い事が大きなメリットと言えます。
保険商品のメリット・デメリットだけではなく、特殊な活用方法なども教えて貰えることもあります。
こうした保険代理店は、定期的に保険会社の研修を受けていたり、代理店同士で情報の共有などをしている事がありますので、より詳しく保険商品を説明してくれます。
また、損害保険の代理店をメインとしているケースもあるため、生命保険だけではなく保険全般的な相談も可能と言えるでしょう。
代理店によっては生命保険が苦手なところも？
保険代理店は、基本的に損害保険の代理店であるケースが多いです。
昨今の保険代理店は、損害保険だけではなく生命保険も積極的に販売をしなければいけないため、定期的に勉強などもしているので生命保険に関しても詳しいのですが、なかには生命保険が苦手な代理店さんもいらっしゃいます。
これまで損害保険をメインで行ってきているので、損害保険に知識は豊富ですが、生命保険に関しては損害保険と少し考え方も異なる事から苦手意識があるのも事実です。
また、高齢の代理店さんになればなるほど、生命保険を苦手としているケースが高くなります。
保険代理店に相談する際には、保険代理店の従業員年齢なども少し気にした方が良いと言えます。
特定の商品に関する知識は豊富にあるが、生命保険自体が苦手な代理店もある。
ファイナンシャルプランナー
FPと略称でも呼ばれ、金融・保険・税金等を言う視点から、相談者のライフプランを検討する専門資格者です。
保険会社・代理店等にも在籍しているが
FPは各保険会社・代理店等にも多数在籍し、専門的な視点から相談者へアドバイスしてくれる存在です。
ただし、公正中立なアドバイスを求めるなら、どこの保険会社にも属していない「独立系FP」へ相談した方が無難です。
独立系FPは個人事務所または法人で事務所を構えています。
保険会社から影響されず、相談者の悩みや質問へ的確に応じてくれます。
また、保険に限らず税金や貯蓄、家族構成等、いろいろな視点を踏まえて、結婚後のライフプランを考えてくれるので、非常に頼りとなる存在です。
相談料は有料となる
ただし、保険ショップや保険代理店では相談だけなら無料ですが、独立系FPの場合は有料です。
相談料も法律で一律に定められているわけではなく、各事務所で自由に設定が可能です。
相談前に料金を電話またはホームページ等で確認しておきましょう。
ファイナンシャルプランナーは、保険以外にもお金の全般的な相談が可能である。
また、独立系のファイナンシャルプランナーであれば、保険会社の影響を受けないため中立な保険を教えてくれるが、相談料は必要となる。
おすすめ保険相談サービス
保険相談検討者
保険相談窓口がどういったサービスなのか詳しく見ていきましょう。
松葉 直隆
保険相談サービスは以下の項目に当てはまる方々にぴったり寄り添ってくれます。
- 仕事などの都合で店舗の営業時間に間に合わない
- 妊娠中や小さな子供が居て遠出が難しい
- 直近にならないと予定がわからない
- 近くに店舗型の相談所がない
- 調べるのが面倒
保険相談検討者
松葉 直隆
 平均業界歴11.8年のFP |
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 相談員全員がFP資格取得者 |
 厳選した2500人以上のFP
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それでは、ランキング形式でおすすめの代理店をご紹介いたしましょう。
おすすめ相談窓口1位 保険見直しラボ
保険相談の中でも、利用者の口コミが良いのが保険見直しラボです。
- 取扱保険会社約34社と保険を比較するには十分な量
- 経験歴の長いベテラン相談員が多数在籍しているので、保険のトレンドや保険料を抑えるノウハウを知っている
- 相談員全員がすべての保険を取り扱える（これが意外と珍しいんです…！）
保険見直しラボは、全国に約70拠点展開している国内最大級の訪問型保険代理店。
平均業界歴12年以上のベテランファイナンシャルプランナーが来てくれます！
取扱保険会社数は34社と、保険を広く比較するには十分の量です。
他社にはない保険見直しラボの特徴は、会社として強引な保険勧誘をしないと宣言をしていること。
相談だけしたいのに保険加入を勧められそうで怖いという方こそ利用してみてください。
保険代理店では定番のプレゼントキャンペーンですが、保険見直しラボでは以下のプレゼントがもらえます。
【保険見直しラボの無料相談の流れ】
保険見直しラボは、自宅、勤務先など都合の良い場所まで相談員が来てくれます。
保険の見直しに関するアドバイスはもちろん、加入を検討している保険の診断もしてくれます。
保険に関する知識がない方でも、保険の基礎からしっかり話してくれるので安心です。
一人一人の希望やライフプランに合わせて複数社の保険商品の中から、比較検討して最適な保険の提案をしてもらえます。
保険見直しラボ 利用者の口コミ
以前、保険ショップで相談しましたが、
提案内容に納得がいかず、ネットで他の保険相談ができるサービスを探しました。
色々な比較サイトを見てみましたが、業界歴の平均がここまで長いところはなく、ベテランに相談したいと思い、申込みすることに決めました。
結果は保障もしっかりしている上に保険料も安く大満足でした。
ご紹介された方は、以前外資系金融機関出身で、保険の知識はもちろんですが、保険以外の知識も豊富な方で今回の保険見直しだけではなく、今後ともお付き合いしたいと思っております。
出典：保険見直しラボ
提案内容に納得がいかず、ネットで他の保険相談ができるサービスを探しました。
おすすめ相談窓口2位 ほけんのぜんぶ
ほけんのぜんぶは、東京、埼玉、神奈川、大阪、兵庫、京都、奈良、札幌、愛媛、岡山、仙台、静岡、沖縄に拠点があり、全国どこでもFPの派遣が可能な保険代理店です。
- 全国どこでも足を運んでくれる（離島を除く）
- 34社の保険会社の商品を扱い、商品を一気に比較できる
- FPの資格取得率が100％
ほけんのぜんぶの最大の特徴として、在籍している相談員のほぼ100％が国家資格であるFPの資格を所持しているという点です。
ほけんのぜんぶは比較的新しいサービスなので、口コミや実績は保険見直しラボには及びませんが、お金に関する相談には定評があります。
ほけんのぜんぶでは以下のプレゼントがもらえます。
ほけんのぜんぶ 利用者の口コミ
皆入っているからと、何となく加入した保険でしたが、毎月結構な額を払っていることに気付き本当に必要なのか、また、自分の加入している保険のことがいまいちよく分からないと思っていました。
そんな時にネットでほけんのぜんぶのサイトを見つけて相談してみようと利用しました。
実際に相談した方は、物腰が柔らかく、FPの方も経験豊富な感じで、分からないことにも丁寧に説明していただき、やっと保険のことが理解した気持ちになりました。
結果、今後のことを考えて別の保険の方がいいかもと思い、紹介していただいたプランに加入しました。大満足です。
もっと早く知っていたら良かったと思います。
よく分からなかった保険のしくみや内容が納得のいくものにおすすめ相談窓口3位 保険相談ニアエル
保険相談ニアエルは保険代理店ではなく、保険代理店と保険の相談をしたいお客様をつなげるサービス(ポータルサイト)を提供している会社です。
- 当日の保険相談にも対応
- コロナの影響でWEBオンライン相談が可能に
- 店舗ごとの評判や口コミを見ることができる
保険相談ニアエルの特徴は以上の３つ。
まず、当日の保険相談が対応しているところです。
そのため、忙しい方でも予定が急に空いたときなどに予約できるため、融通が利きますね。
WEB上でいくつかの個人情報を入力するだけで予約が可能です。
また、他の利用者のクチコミを確認できる相談窓口もそう多くないでしょう。
店舗ごとの評判を確認でき、接客態度はどうだったのかやお客様の声についても見ることができます。
このように保険で迷われた場合は、保険相談サービスの利用が便利です。
松葉 直隆
結婚を機に保険を見直す方によくある質問
こちらでは、結婚を機会とした保険見直しに関するよくある質問に関して解説をします。
学資保険は結婚後にすぐ入れる?
確かに結婚をして、ご夫婦の間に子供ができたら、今度は教育資金についても備える必要が出てくることでしょう。
前述したように終身保険の解約返戻金を上手く使えば、子供が大学へ入る際に必要な資金と大学4年間の授業料は賄えそうですが、死亡保障は無くなってしまいます。
学資保険とは？
学資保険は、主に子供が大学進学するとき必要となる教育資金の積立を目的とした商品であり、子供の出生前後に加入できます。
つまり、子供の氏名はもちろん戸籍が出来上がらない状態でも保険加入は出来ます。
とするなら、結婚してすぐ学資保険へ加入して、お金を積み立てておいた方が毎月かかる保険料はかなり安くなるはずです。
ただし、加入には制約がある
たとえ、ご夫婦が子供を授かるつもりであっても、学資保険では出生前に加入できる期間が定められています。
多くの生命保険会社の学資保険は出生前140日以内で申込を受け付けています。
このように出生前に加入できても、明確な条件が設けられているので気を付けましょう。
子供の学費を準備するために学資保険は有効だが、出生前は140日以内でなければ加入することが出来ない。
子供を出産したら女性保険・女性疾病特約は解約しても良い？
女性保険・女性疾病特約は、異常分娩に手厚いサポートを得られる商品とも言えます。
そのため、子供を出産すれば解約するのも一つの選択肢ではありますが、女性保険・女性疾病特約は女性特有の病気全般を手厚くサポートする保障が揃っています。
異常分娩の他に、女性特有の卵巣・子宮がん、女性が発症するリスクの高い乳がん等も保障対象です。
女性が中高年になってから発症しやすい病気が多いので、このような病気にも備えたいなら、そのまま加入しておいた方が無難です。
女性特約や女性向けの保険は、出産時の保障だけではなく、女性特有の病気を手厚く保障する保険であるため、出産が終わっても加入し続ける方が無難と言える。
結婚と保険についてのまとめ
結婚はご自身やパートナーにとって大きなライフステージの変化です。
喜ぶべきことではありますが、油断は禁物です。
その変化によって、ご自身のみならず家族の生活をもサポートできる保険商品への加入見直しが大切となるでしょう。
結婚を機に、リスクをしっかりと把握して、守るべき人たちをしっかりと守れる保険に加入するようにしましょう。
保障内容・条件がご家庭のニーズに合わなければ、加入を見送ることも大切です。
