「ドル円の今後の動きが知りたい」
「ドル円を賢く取引する際のコツが知りたい」
世界シェア率2位を誇り、初心者でも扱いやすいといわれているのがドル円です。しかし、このような悩みを解決しないままFXを始めてしまうと、どのタイミングで売り買いをしてよいのか分からず、損失のリスクが高まります。
為替相場が変動する要因は数多くあり、取引に慣れるまでには分析を繰り返すしかありません。FXを始めるからには、失敗して大損するようなことは避けたいですよね。
この記事では、ドル円の見通し予想や値動きの特徴、過去の変動要因、取引のコツについて解説していきます。おすすめのFX口座についても紹介しているので、自分に合った口座選びをすれば、賢く運用できます。
ドル円の基礎を理解し、取引に活かすためにも、最後まで読んで参考にしてください。
- ドル円の現在チャートと価格推移
- ドル円の値動きの特徴
- 今後の見通しを測る上で大事な要素
- ドル円取引のコツ
目次
ドル円のリアルタイムチャート
2023年11月現在、ドル円(USD/JPY)は151.88となっています。
4月のドル円は、131.19〜134.92円のレンジ相場となっており、月末には136円台後半まで急激に上昇しました。日銀が行なった金融の緩和維持の決定は、ドル高円安が進行した要因となっています。
5月中旬には利上げ停止の可能性や、米金融機関の不安、米債務上限問題の影響で、一時134円後半まで下落しました。しかし、FRBの利上げ継続により、再び136円台に乗りました。
短期トレンドはドル高円安の流れにありますが、各国で金融政策が報じられる可能性が高いため、今後は停滞する見込みです。
ドル円の特徴
ドル円は、世界シェア率が世界2位を誇っており、日本で1番多く取引されている通貨ペアです。2022年にBISが行なった世界外国為替市場調査によると、世界シェア率1位はユーロドル(USD/EUR)の22.7%で、ドル円は13.5%となっています。
取引量が多く、通貨の流れが流動的なため、相場が大きく変動することはほとんどありません。トレンドは長く続く傾向があり、テクニカル分析がしやすいので、FX初心者におすすめです。また、トレード方法を分析・検証する練習としても最適なペアです。
スプレッドが狭く、取引コストが低いことから、スキャルピングやデイトレードなどの短期取引にも向いています。スプレッドは経済の変化や事件などに大きく影響されますが、ニュースやSNSなど、日本語での情報発信が盛んに行なわれています。
長期取引の場合は、時期によって値動きがほとんどないため、大きな利益を生み出すには取引額を増やす必要があります。
また、アジア時間とニューヨーク時間の両方で活発に取引が行なわれているため、常にある程度の値動きが期待でき、自分の都合に合わせて売買できるのが利点です。
【11月最新】2023年のドル円の見通しを予測
現在のリアルタイムチャートを把握したうえで、今後の見通しを予測していきます。両国の金融政策は、ドル円に大きな影響を与えます。
予測するうえで参考にする事柄として、以下の3つについて紹介していきます。
- アメリカの金融政策による影響
- 日本の金融政策による影響
- AIによる価格予測
金融政策の動きを参考にしつつ、AI分析を取り入れることで、より正確なトレードが可能です。
アメリカの金融政策による影響
2023年前半は、日米の金利差によって円高圧力が持続する可能性が高いとみられています。
米国は高インフレが長期化しており、FRBは2022年3月に利上げを行い、その後連続して実施しました。2023年の3月には経済・物価指標の上振れを前提として、利上げ幅を0.5%引き上げる方針でした。しかし、シリコンバレー銀行・シグネチャー銀行が破綻したことによる影響を受け、0.25%の利上げに落ち着いています。また、5月の利上げ後は現状維持される見込みです。
金融システムの不安やインフレの上振れによってリストラ者数が急増することや、FRBの金融引き締めによって、米国経済の景気は後退するとみられています。また、景気悪化は長期金利の低下に繋がり、場合によっては1ドル120円を割るほどの、ドル安円高が起きる可能性があります。
しかし、雇用環境の充実や積み上げられた貯蓄を取り崩すことが個人消費の支えとなり、持続的な経済成長が期待できるでしょう。2023年終盤には高インフレの終息によって利下げが行なわれ、2024年にかけて景気回復が予想されています。また、長期金利も穏やかに低下する見込みです。
日本の金融政策による影響
日本の金融政策は日本銀行(日銀)が行なっており、金利政策や会合の決定事項により、ドル円の見通し予測が可能です。日本は新型コロナウイルスが流行した影響で経済が悪化し、他国よりも回復に遅れをとっています。
日銀は4月27・28日に植田新総裁による金融政策決定会合を開催しました。植田総裁はYCC政策(金融・経済・物価情勢)を主とした金融緩和政策は現状維持が適当と考え、政策の検証を進めたのちに、年度後半にかけて修正する考えを示しています。
金融緩和政策の現状維持の決定や、中央銀行の利上げ継続によって円売りの動きが強まり、一時135.12円前後まで円安が進行しました。今後は追加の政策修正が予想されていますが、インフレによる金利上昇圧力が軽減するため、金利は緩やかに上昇する見通しです。
また、日本経済は米の景気後退の影響を受け、2023年後半は成長が失速し、物価の伸びも減速すると予想されています。しかし、新型コロナウイルスによる行動制限の緩和が広がることによって、消費者物価指数は上昇傾向にあります。
AIによる価格予測
最近ではAIによる価格予測が可能になり、値動きを把握するための参考材料として、活用している方が増えています。AI予測は、主にFX事業者や証券業者が会員に提供しているサービスです。値動きのパターンや変動したタイミングなど、膨大なデータをもとに予測するため、テクニカル分析やファンダメンタル分析を自分で行なう必要もなくなっていくかもしれません。
「投資の森」のサイトでは、AIによるレンジ予想や終値予想を調べられます。5月19日11:05に更新されたドル円のAI予想を、分かりやすくまとめたものが下記の表です。
現在価格 | 137.97円 |
高値 | 138.71円 |
安値 | 137.42円 |
週予想 | 135.75~141.15円 |
レンジ予想 | 137.80~139.51円 |
終値予想 | 139.41円 |
現在の勝率は72.3%となっているため、AIによる価格予測がある程度の成果を上げているといえるでしょう。現時点では高水準のドル高円安が続く見込みです。
ドル円の過去の変動要因
ドル円は、世界情勢の変化にも大きく影響を受けます。ここでは、過去にドル円が変動した4つの出来事について解説していきます。
- 【2008年】リーマンショック
- 【2016年】アメリカにてトランプ大統領が就任
- 【2020年】コロナショック
- 【2022年】アメリカの利上げや原油の高騰
ドル円が変動してから元の数値に戻るまでには、ある程度の時間が必要です。今後同じような出来事が起きたときの参考にもなるので、内容を十分に理解しておきましょう。
【2008年】リーマンショック
2008年9月15日、リーマンブラザーズの経営破綻によって起こった金融危機を「リーマンショック」といいます。当時、日本最大の貿易相手が米国だったため、リーマンショックの影響を受けてドル円が100円を下回りました。
2009年4月には101.24円まで回復しましたが、円高の勢いは止まらず、2011年10月31日には75.58円を記録しました。現時点では過去最大の円高となっています。
米国で有数の証券会社だったリーマンブラザーズは、低所得者向けに住宅ローンのサービスを行なっていました。その後、住宅ローンが返済できなくなった人が増え、事業が困難になったことが経営破綻の原因となっています。
特に米国は大きな打撃を受け、株価が大暴落したことで、ドルへの信頼度が低下しました。その後、米国は大規模な金融緩和を施行して米ドルが大量供給された結果、ドル安円高の原因となる「ドル売り」が発生します。
当時、円は為替市場で「安全資産」と評価されていました。世界最大の対外債権国として円の信頼が高まっており、「有事の円買い」の影響を大きく受けたことで、100円を割り込む円高につながったとされています。
【2016年】アメリカにてトランプ大統領が就任
2016年11月8日に行われた米大統領選挙で、共和党のドナルド・トランプ氏が勝利したことによって起こった金融問題です。金融市場が混乱し、急速にドル安円高が進んだことから、「トランプショック」といわれています。
市場では民主党のヒラリークリントン氏が勝利すると予想されていましたが、トランプが優勢となったことでドルへの不安が高まり、ドル売り円買いの傾向が高まりました。また、株価や原油価格などの資産が売られたことで、一時は101.19円まで急落する事態となりました。
この動きは、トランプ氏が行なっていた選挙中の過激な発言や、政策の不透明さによる政治経済の不安によるものです。しかし、勝利演説が景気回復を期待できる「米国第一主義」の内容であったことから、金融市場に好感を持たれました。
トランプ大統領が行なった「勝利宣言」の内容は下記の3つです。
引用元:東洋経済「大揺れ日本株!「トランプショック後」の行方」
- すべての共和党、民主党の党員に対して、米国の国民として団結することを訴えたい。
- すべての国と共通のグラウンドを持ち、良好な関係を築いていきたい。
- 高速道路・橋・トンネル・空港・学校・病院といった社会インフラを再建する。インフラ再建で何百万人の雇用を生み出したい。
演説後は1ドル105円まで回復し、就任後も105〜115円のレンジ内で落ち着きました。
【2020年】コロナショック
「コロナショック」とは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大の影響で起きた株安(株価暴落)のことです。また、コロナウイルスがもたらした経済的ダメージや、景気悪化の意味も含まれています。2008年に起きたリーマンショックをなぞらえて、コロナショックといわれています。
コロナウイルスは2020年に流行し、強い感染力で世界に広まったことにより、短期間で経済が悪化しました。この影響でドル安が進み、感染拡大前の2月20日は112.09円でしたが、3月9日には102.55円を記録しています。
ドル安円高に推移した原因としては、都市がロックダウン(都市閉鎖)されたことによる経済活動の制約、物流の停止による物資の不足が挙げられます。これにより世界の景気が減退し、日本のGDP(国内総生産)成長率も2019年に比べてマイナス成長となりました。
米国では1930年に起きた大恐慌時以来の失業率となり、世界金融危機時の記録を上回っています。
ドル安円高の2つ目の原因として、米国が約2%の政策金利を維持したことに対し、日本はゼロ金利政策を行なっていたことが挙げられます。コロナウイルスによって米国の実質的な金利がゼロになったことで、両国の金利差が縮みました。その結果、円買いドル売りの動きが活発になり、ドル安円高につながったのです。
【2022年】アメリカの利上げや原油の高騰
回数 | FOMC開催日 | 利上げ幅 |
---|---|---|
第1回 | 1月25・26日 | 0% |
第2回 | 3月15・16日 | 0.25% |
第3回 | 5月3・4日 | 0.5% |
第4回 | 6月14・15日 | 0.75% |
第5回 | 7月26・27日 | 0.75% |
第6回 | 9月20・21日 | 0.75% |
第7回 | 11月1・2日 | 0.75% |
第8回 | 12月13・14日 | 0.5% |
FOMC(連邦公開市場委員会)は、第4〜7回の4連続で利上げを行ないました。コロナウイルスによって問題となったインフレを抑制し、経済状況を正常化させるためです。
利上げ自体は7会合連続で施行され、フェデラルファンド(FF)金利の誘導目標は4.25〜4.5%となりました。これは2007年以来、15年ぶりの数値となっています。
利上げによって米国の成長の可能性が日本よりも高いと評価されるため、米ドルの需要が高まり、円安ドル高の動きがみられました。
また、原油の高騰をはじめ、金属などの原材料の価格が上昇していることが、円安ドル高の原因となっています。輸入のコストがかさむことは、企業の業績回復や消費拡大の足かせになりかねません。貿易収支は輸出額の割合が輸入額を上回り、赤字が続いていました。
原油価格は、2020年5月に流行した新型コロナウイルスの影響も受けています。コロナウイルス流行時には石油在庫が不足し、原油価格が高騰しました。同年12月のオミクロン株流行時には、備蓄していた石油を放出。しかし、オミクロン株の重症化リスクが低くコロナウイルスほど行動制限がされないと予想されたため、再び原油の高騰が起き、円安ドル高の原因となったのです。
ドル安・円高に転換する条件
円高・円安にはそれぞれメリット・デメリットがありますが、現在の日本では円高によるメリットの方が大きいといわれています。では、円高になるためにはどのような動きが必要なのでしょうか。
主に以下の3つが挙げられます。
- 日本の金利が上昇し、アメリカの金利が下落すること
- 日本が経済成長する
- 日本の政治が安定すること
日本の経済状況の変化から、円高への推移を見極めるポイントとして参考にしてください。
日本の金利が上昇し、アメリカの金利が下落すること

出典元:トウシル
ドル円が変動する最大の要因は「日米金利差」にあります。日米金利差とは、金融政策の動きに敏感な2年債の利回りや、長期金利の基準となる10年債の利回り差のことです。
日本の金利が上昇したり株価が上がったりすると、日本に預金する動きが強まります。金利の高い通貨を運用すると利益が見込めるので、円買いが加速するのです。
日本がゼロ金利政策を行なっていたことから、日米金利差はドル金利とほぼ同じ数値になっていました。しかし、最近では日本の10年金利が0.5%まで上昇したことで、円金利の動きがドル円に影響するようになりました。
基本的には米国の金利が高いので、米国の金利上昇や、日本の金利低下で日米金利差が拡大・縮小します。また、金利差が拡大するとドル高円安、縮小するとドル安円高になる傾向があります。
日本が経済成長する
日本が経済成長し、景気が良くなることによって企業の業績が上向きになると、円高が進みます。経済成長で輸出が拡大することで、代金支払いのためにドルを円に替える動きが強まり、頻繁に円買いが行なわれるようになります。
円高のデメリットは、「輸出企業の業績悪化」です。しかし、一般的に日本製品は安さよりも質に価値があるとして購入されているので、値段が高いことで商品が売れないという心配はありません。また、日本の輸出入額はほぼ同額となっています。
経済成長の指標として、GDP(国内総生産)を参考にするとよいでしょう。GDPとは、各国で発表される経済指標の1つで、国内で一定期間内に生産された付加価値の合計です。
算出される付加価値は以下の4つがあります。
- 消費(家計による支出)
- 投資(企業の支出)
- 政府支出
- 貿易支出
GDPは国民が商品・サービスの購入に消費したお金の合計であり、国の経済力(国の所得)の目安となります。
日本の政治が安定すること
日本の政治が安定することも、円高に大きく影響します。資産はできるだけ安全な通貨で保有していたいとの考えから、円の交換が活発になり、円高に推移します。
国内で紛争が起きたり、戦争に巻き込まれたりして政治が不安定になった場合は、為替相場が下落する傾向にあります。これは、リスクを避けるために国への投資を控える・売る人が増加するためです。
過去には、戦争が起きると基礎通貨である米ドルが買われる「有事のドル買い」が行なわれていました。ロシアによるウクライナ侵攻の際には、ロシアの通貨である「ルーブル」が半分まで下落しています。
ドル円を取引するときのコツ
ドル円は比較的緩やかに変動するので、分析がしやすい組み合わせとなっています。ドル円を取引する時のコツを2つ紹介します。
- 値動きは激しくないが、長期的に見ると一方によく動く
- 経済指標時は大きく変動するため注意が必要
値動きは激しくないが、長期的に見ると一方によく動く
ドル円を取引する際は、長期目線でのチャート分析を行ない、売り買いのタイミングを見極めることが大切です。代表的な方法として、「押し目買い」と「戻り売り」があります。
それぞれの方法、判断の仕方は以下の通りです。
【押し目買い】上昇トレンド中に一時的にチャートが下がったタイミングで買う方法で、チャートの時間足にサポートラインを引いて判断する。
【戻り売り】下降トレンド中に一時的にチャートが上がったタイミングで売る方法で、チャートを形成している部分にレジスタンスラインを引いて判断する。
引いたラインの傾きが大きいほどトレンドが強い傾向にあるため、大きな利益を得られる可能性があります。また、長期目線の方がトレンドを把握しやすいため、日足チャートでの分析がおすすめです。
売り買いのタイミングかどうかが分からない場合は、勢いでエントリーせずに様子を見るようにしましょう。間違ったタイミングでエントリーしてしまうと、大きな損失が出るので要注意です。
経済指標時は大きく変動するため注意が必要
経済指標とは、各国の政府や中央省庁、中央銀行などが定期的に発表している経済に関する統計のことです。特に主要となる国の経済指標は、短期間で為替相場を変化させる要因となっています。
主な11の経済指標は以下の通りです。
- 米国雇用統計
- GDP(国内総生産)
- 小売売上高
- 消費者物価指数(CPI)
- 鉱工業生産
- 各種景況感指数
- 日銀短観
- 貿易収支
- 日銀金融政策決定会合
- ECB政策理事会
- FOMC
近年重視されている指標の1つとして挙げられるのが、米国雇用統計です。その中でも特に重要視されているデータを3つ紹介します。
- 非農業部門雇用者数(NFP):前月と比較した、非農業部門の就業者の割合
- 失業率:労働力人口に対する失業者の割合
- 平均時給:賃金の伸び
統計結果が予想を上回った場合、米ドルの需要が高まることによって円安の動きが強まります。雇用の状況によっては政策金利の引き上げなどが行なわれ、ドル円の変動に大きな影響を与えるので、経済指標時の取引には十分気を付けましょう。
ドル/円の取引におすすめのFX口座3選
ここまでドル円の見通し分析を解説してきました。こちらでは、実際にドル円の取引におすすめのFX口座を3つ紹介します。
- GMOクリック証券
- GMO外貨
- みんなのFX
自分に合ったFX口座を使い情報収集をして、ドル円の取引を始めてみましょう。
GMOクリック証券

- 大手GMOグループが運営する安心感
- 全通貨のスプレッドが狭い
- 初心者でもすぐに使いこなせるツールが充実
- 最大554,000円のキャッシュバック
GMOクリック証券は、圧倒的な人気を誇るFX会社です。
全通貨のスプレッドが狭いため人気があり、初心者からプロトレーダーまで幅広くの層に支持されています。
GMOクリック証券のスマホアプリは多機能で使いやすいため、初心者でも手軽に取引できることから、副業でFXをやりたい方にもぴったりです。
GMO外貨

- 1,000通貨から取引できる
- 取引に応じて最大55万円キャッシュバック
- 格安で外貨両替ができる
GMO外貨では、新規口座開設+取引で最大550,000円のキャッシュバックキャンペーンや、いつもの取引でも取引をする度にキャッシュバックを受けられるキャンペーンを実施しています。
そんなGMO外貨は、GMOインターネットグループが運営するFX口座です。
さらには1,000通貨と少額から取引を始めることができます。
また、格安で外貨両替ができるので銀行や両替所で両替するよりもお得に両替することができます。
みんなのFX

- キャンペーン中はスプレッドが大幅縮小
- 有名トレーダーによる限定レポートのプレゼント
みんなのFXでは、新規口座開設と新規取引数によって最大400,000円のキャッシュバックを受けることが出来ます。
その他にも、時間限定でスプレッドを大幅に縮小するキャンペーンや対象となる通貨ペアのスワップポイントを他社よりも有利にするキャンペーンなど、様々なキャンペーンを展開しています。
みんなのFXは、スプレッド・スワップポイント共に業界でも高水準で、名前の通り初心者からプロトレーダーまでみんなが使いやすいFX口座になっています。
またホームページから過去のセミナー動画を見ることができるので、初心者は知識もつけていくことができます。
ドル円の見通しに関してよくある質問
ここまで、ドル円の特徴や変動要因について解説してきました。こちらでは、ドル円の見通しに関する4つの質問について解説していきます。
- 2023年のドル円予想は?
- ドル円を取引する口座はどこがいい?
- 円高・円安の違いとは?
- 円安はどうしてダメなの?
2023年のドル円予想は?

三井住友DSアセットマネジメントのドル円予想によると、2023年に緩やかなドル安・円高が進み、年末には1ドル129円に落ち着く見通しです。1〜3月はFRBの持続的な利上げと日銀の緩和維持によってドル高・円安に振れますが、日銀の異次元緩和修正が拡大する4月以降は、ドル安・円高の動きが強まると予想しています。
また、みずほリサーチ&テクノロジーズは、FRBの政策金利が5%まで高まると見ています。米国の金融引き締めによって景気が悪化し、米低位金利が低下することによって、ドル安・円高に推移する見込みです。
このことから、FRBの政策金利が5%まで高まる4月ごろから、緩やかにドル安・円高が進んでいく可能性が高いでしょう。
ドル円を取引する口座はどこがいい?
FXを始めるためには口座開設が必要ですが、種類が多くてどこを選べばよいのか分からないという方も多いと思います。
おすすめのFX口座は以下の3つです。
- GMOクリック証券
- GMO外貨
- みんなのFX
FX初心者におすすめの口座の選び方は5つあります。
- 最低取引単位:取引できる通貨の数
- スプレッドや手数料:取引コスト
- 取扱通貨ペア数:扱っている通貨の種類
- 取引ツール:スマホアプリやPCチャートツール
- 口座開設キャンペーンの有無:キャッシュバックなど
円高・円安の違いとは?
円高と円安では、円の価値が異なります。他の通貨と比べて円の価値が高くなることを「円高」といい、円の価値が低くなることを「円安」といいます。
例えば、リンゴが1ドル=100円で売られていたとします。
【1ドル=90円の場合】
1ドルを円に換金する際に必要な金額が減った。つまり、円の価値が上がったので「円高」
【1ドル=110円の場合】
1ドルを円に換金する際に必要な金額が増えた。つまり、円の価値が下がったので「円安」
円高のメリットとしては、輸入品が安くなり、海外旅行に安く行けることなどが挙げられます。デメリットは、輸出製品が高くなることで商品が売れにくくなり、輸出産業の業績悪化につながることです。円安のメリット・デメリットは円高の逆になります。
円安はどうしてダメなの?
近年、円安のデメリットばかりが報道される傾向があり、「悪い円安」という言葉を耳にする機会が増えました。円安が悪いといわれる理由は2つあります。
1つ目は、円安のメリットである「輸出産業の業績向上」の恩恵を十分に受けられないことです。日本企業は、過去の円高の際に生産拠点を海外に移しました。ですから、輸出する機会が少なくなり、昔ほどのメリットが受けられなくなったのです。
2つ目は、「物価の高騰」です。日本は海外から多くのものを輸入しているため、円安になると生活必需品などさまざまな物の価格が上昇します。経済回復局面の人手不足や、半導体不足の供給制約、ウクライナ侵攻などの要因が物価上昇を悪化させました。