ETFはNISAがおすすめ！投資初心者に向けてその理由を徹底解説

ETFとは上場投資信託を意味し、簡単に説明すると金融証券取引所に上場している投資信託です。

NISAはETFに対応しており、非課税枠内であれば税金が掛かることなく投資を行うことが可能です。

金融証券取引所に上場している投資信託なので、株式と同じ方法で証券会社から購入できます。

購入したETFが値上がりした後に売却すれば、購入時と売却時の差額分の利益を得ることが可能です。

しかし、なぜNISAにETFがおすすめなのか、具体的な理由が気になるという方が多いといえるでしょう。

この記事では、NISAにETFがおすすめであるという理由を詳しく説明させていただきます。

また、国内ETFや海外ETFとの違いについても触れていますので、投資初心者や非課税枠内で投資したいという方は特に必見です。

ETFとNISAとは何かから解説

ETFにNISAがおすすめであるという理由を説明する前に、ETFと投資信託の違いやNISAとの関係性を説明していきます。

内容を知らないまま、投資を行うと思わぬリスクを負うこともあります。

ETFとは上場投資信託を意味する

ETFは、金融証券取引所に上場している上場投資信託であると、冒頭で説明しました。

それでは、ETFと通常の投資信託の違いを解説していきます。

まずは、投資信託とは何かから説明いたします。

投資信託とETFの違い

投資信託とは、投資家から多くの資金を集め、専門家が集めた資金を株式や債券などに投資して運用する金融商品です。

投資信託には様々な金融商品が見られますが、運用方法や投資対象によって金融商品が異なって来ることが理由となります。

一方のETFとは、先ほども書きましたが、金融証券取引所に上場している上場投資信託となります。

上場投資信託なので、安定した利益が狙える金融商品とも言えるでしょう。

それでは、ETFにはどの様な種類があるのかをみていきましょう。

種類ではなくカテゴリーを挙げましたが、そのカテゴリーから分類されると、多くの種類のETFが出てきます。

ETFは、株式と同様にネット証券会社からの購入が可能です。

上記の違いを認識していただければ、難しく考える必要はないといえるでしょう。

ETFとは？メリット・デメリットをわかりやすく解説！

NISAとは少額投資非課税制度

NISAとは、少額投資非課税制度を意味して、非課税枠内の投資なら税金は一切かかりません。

さらに、NISAには3つの種類が存在します。

NISAは、最長5年で年間の投資額120万円までの非課税枠が設定されています。

一方、ジュニアNISAは未成年が対象となる非課税口座で、最長5年で年間の投資額80万円までの非課税が設定されているのです。

つみたてNISAの場合だと、最長20年で年間の投資額が40万円までの非課税が設定されているのですが、注目していただきたいのが「つみたてNISA」のETF商品です。

ETFでNISAを利用するメリットとデメリット

ETFでNISAを利用するメリットは、以下の2点が挙げられます。

通常、ETFで利益を上げた場合は確定申告が必要になるのですが、確定申告が不要なケースだと以下のようになります。

通常だと、ETFや株取引や投資信託などで利益を上げたら、分離課税(税率20.315%)という、総合課税とは異なる税金が発生するのです。

大きな利益を上げたとしても、一律20.315%なので、ある意味では節税が可能となります。

一方、ETFでNISAを利用するデメリットはというと、以下のようなものが挙げられます。

注目していただきたいのが、損益通算が出来ないところです。

損益通算とは簡単に説明すると、「利益－損＝儲け」です。

この「儲け」が税金の対象になりますが、NISAでは損益通算ができません。

NISAでは「利益＝儲け」という構造になるからです。

簡単に言うと、NISA口座内で利益が出たが、損した金額分を差し引いて確定申告をする事は出来ないと言う事です。

ETFでNISAの活用をおすすめするのは、少額投資を中心としている方と言えるでしょう。

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NISAを活用したETFのおすすめな資産運用とは？

NISAを活用してETFを利用した資産運用は、主に下記の様な方法になります。

一番リスクの低い資産運用方法は、ドルコスト平均法で定期的に積み立てるということでしょう。

しかし、ここで説明しているのは、おすすめな資産運用であって儲かる方法ではありません。

資産運用は確かに儲かる方法のひとつといえるのですが、資産運用の最大の目的は以下の2つであるということも忘れてはいけません。

これはETFに限った話しではなく、株やFXや投資信託でも言えることです。

話しを戻しますが、NISAを活用したおすすめの資産運用を3つ紹介します。

つみたてNISAのほうが損失リスクを抑えられる

つみたてNISAの方が損失リスクを抑えられる根拠はなにかというと、年間の投資上限額が40万円で最長20年間と言うところになります。

株価の変動に関しては、ある程度の予測は立てられるものの、実際にその通りに進むわけではありません。

世界情勢や感染症などによって、株価が暴落することもあり得るでしょう。

株価の変動が不透明なため、年間40万円を目安に少しずつ投資する事でリスクを回避でしやすくするのです。

投資方法としては、ドルコスト平均法のような感じになります。

いきなり大きな額で投資するより、少しずつ長期の投資にするという方法を取ったほうがリスクは低くなるでしょう。

ETFからの分配金を再投資に回し、年間40万円以内に抑えることができたら、意外にも経済的な負担は少ないといえます。

投資金額をもう少し大きくしたいなら通常のNISAもおすすめ

通常のNISAは、年間の投資上限額が120万円までなので、少額でありながら少し大きな取引が期待できます。

加えて、NISAに対応するETFも多くなるので、従来通りの投資方法で運用したい方にはおすすめといえるでしょう。

ジュニアNISAで将来に備えるのもおすすめ

未成年(0～19歳)が対象のジュニアNISAですが、投資するのは未成年ではなく保護者がほとんどです。

未成年のうちに、ジュニアNISAを利用し、非課税枠内でETFを購入して積み立てて、将来に備えるのは堅実的な方法だと言えるでしょう。

ジュニアNISAの口座名義人が成長してから、ETFを売却して日本円に換えましょう。

また、ジュニアNISAは長期的に保有していてもメリットは少ないです。

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海外のETFをNISAで活用することについて

NISAを活用してETFを購入する場合、初めのうちは海外ETFを買うことに抵抗が出る方もいるでしょう。

もちろん、慣れるまでは国内ETFだけでも大きな問題はないでしょう。

ただしETFの醍醐味は、分散投資が長期的に低コストで行える所も忘れてはいけません。

つまり、より効率よく分散投資を行いたいのであれば、海外ETFをゆくゆくは買うことも視野に入れておくと良いともいえます。

ここで疑問となるのが、海外ETFを買う具体的なメリットは何か、また国内ETFとの違いは何なのかという点ではないでしょうか。

次からは、上記の2点を深掘りして解説をします。

海外ETFにはこんなメリットがある

まず知るべきは、海外ETFを利用することに一体どのようなメリットがあるのかという点です。

海外ETFを購入するメリットは、主に以下の2つとなります。

国内ETFは、比較的安全なイメージもありますが、どうしてもインフレなどが発生した際には対応できないのが現状です。

また、これらメリットがある一方で、海外ETFは税金周りが少し複雑になっています。

次章では、どんな形で海外ETFは税金が掛かってくるのかを紹介していきます。

税金の掛かり方が国内とは違う

まず、国内ETFでNISAを利用しない場合では、「売益金」と「分配金」のそれぞれに約20％もの税金が掛かります。

同じく海外ETFでNISAを利用しない場合では、以下のように、さらに多くの税金が掛かります。

たとえば、米国のETFを購入した場合であれば、現地国の税金として10％が上乗せになるということです。

ただ、外国課税控除を利用すれば、2重課税を防ぐ目的で現地国の税金は後に戻ってきます。

このように、国内ETFと海外ETFでは、税金に対する考え方が少し異なります。

それでは、このケースでNISAを利用するとどうなるのでしょうか。

その変化について見ていきましょう。

NISAを活用したときの税金

NISAを活用した状態で、米国のETFを買った場合ではどうなるのでしょうか。

NISAでは、国内の税金が「なし」となるわけですから以下のようになります。

これだけの税金がお得になるのです。

NISAの効果がよくわかりますね。

ただし、先ほど紹介した外国課税控除については適用できません。

これは、NISAの効果によって国内税金が免除となっているため、2重課税として扱えないためです。

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ETFでNISAを活用するのに知ってほしい注意点とは？

ETFでNISAを活用すると、投資枠の範囲内に限定されますが、税金が掛からないことから、これからETFを始めたいという方や初心者にもおすすめです。

しかし、知ってほしい注意点というのがあります。

ここでは、ETFでNISAを活用する注意点を詳しく解説していきます。

投資初心者は信用取引になるべく手を出さない

信用取引とは、レバレッジを効かせて少ない資金で大きな取引が出来る事です。

信用取引で購入したETFが値上がりすれば、その差額分の利益を得られるのです。

たとえば、ETFの価格が500円だとし、10,000口を「買い」で購入したとします。

200万円が自分の利益になります。

ETFで空売りも可能です。

空売りしたETFの価格が暴落すればするほど、自分の利益が上がるという仕組みです。

しかし「買い」で購入したETFが値下がりした場合は損失しますが、値下がりではなく暴落になってしまった場合は内容が違ってきます。

なぜ「信用取引に投資初心者はなるべく手を出さないこと」と断言するのかというと、それは「追証」です。

追証とは、追加証拠金の略称で、証拠金が不足したときに発生します。

簡単に言うと、担保の追加であります。

もう少しわかりやすく説明すると、口座に追証分の資金を入金しなければならないという状況です。

多くのネット証券会社は、追証を避けるためにロスカット(強制決済)を発動し、損失拡大を防ぐための自動決済システムを導入しています。

しかし、投資している銘柄の価格が大暴落すると、ロスカットが発動できず追証が発生することがあるのです。

数百万円以上の追証を発生させてしまったというケースがあるので、投資がわからない初心者には信用取引をおすすめできません。

慣れてきたら、信用取引に参加してもいいでしょう。

レバレッジの目安は2倍～3倍が適切だと言われています。

それ以上のレバレッジを効かせた信用取引はリスクが高いので、特に理由がない限りは、なるべく手を出さないようにしましょう。

あくまで余剰資金範囲内で投資を行うこと

ETFなど投資に参加する方達の多くが、以下のような目的を持っているものです。

堅実的かつ共感できる目的だといえるのですが、中には借金してまで投資を行おうとする方もいます。

借金をしてETFに投資して、投資したETFの評価が上がれば問題ないかもしれません。

しかし、逆に評価が下がって損失を被れば、大きな負債が発生すると言えるでしょう。

そうなってくると、経済的に厳しく、借金を返せないという事態になりかねません。

そういった最悪の状況にならないように、生活に影響を及ぼさない範囲の余剰資金で投資を行うようにしましょう。

長期に持ち込みたい場合はNISAを利用した積立投資がおすすめですが、短期で利益を上げたい場合はETFや投資信託ではなく株取引が最適と言えるでしょう。

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ネット証券会社おすすめ5選

この章では、メイン口座にぴったりのおすすめネット証券会社を紹介してきます。

おすすめ証券会社 第1位：SBI証券

おすすめ証券会社の第1位はSBI証券です。

SBI証券の魅力は、手数料の安さや豊富な株式銘柄、そしてNISAやiDeCoの取扱など、証券会社に求めるほぼすべてのものを網羅しているところです。

プロ証券トレーダーは、SBI証券をメイン口座として開設して、その他の証券会社を目的に応じてサブ口座として開設している方が多いです。

手数料は、現物・信用取引ともにそれぞれ1日100万円まで手数料0円と、とても安いです。

また、スマホアプリやPCツールの機能性も高く、マーケット情報も充実しており、まさに総合力No. 1。

グループで700万以上の口座数を誇るネット証券業界トップのSBI証券は、おすすめ第1位の証券会社です。

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おすすめ証券会社 第2位：LINE証券

おすすめ証券会社の第2位は、LINE証券です。

LINE証券は、普段利用しているLINEアプリから簡単に利用できることが魅力です。

注文から売却まで全てLINEアプリ内で完結することができるので、手軽に始めたい方におすすめです。

LINE証券には、「いちかぶ」という、有名企業に1株数百円から投資できるシステムがあり、初期投資をぐんと減らすことができます。

取引手数料は、現物取引〜5万円：55円・〜10万円：99円で、信用取引は無料です。

LINEポイントも1ポイント1円として利用できるので、ポイントが余っている方は有効活用することができます。

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おすすめの証券会社 第3位：松井証券

おすすめ証券会社の第3位は、松井証券です。

松井証券は、100年以上の歴史がある、老舗の証券会社です。

その魅力は手数料の安さで、1日に合計50万円までの取引なら、何回取引しても0円になります。

また、25歳以下の方は、なんと金額に上限がなく手数料が0円です。

米国株や中国株などの外国株を扱っていないことがデメリットですが、つみたてNISAやiDeCoなどの積立投資は問題なくできるので、初心者の方にもおすすめです。

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おすすめの証券会社 第4位：SBIネオトレード証券

おすすめ証券会社の第4位は、SBIネオトレード証券です。

SBIネオトレード証券の強みは、IPOの事前入金が不要ということです。

証券口座を開設するだけで、IPOの抽選に参加することができます。

IPOに当選してから入金すればよいので、手元にすぐ資金を用意することができない場合も安心です。

高性能な取引システムも全て無料で利用することができます。

SBIネオトレード証券の取引手数料は、現物取引〜5万円：55円・〜10万円：88円となっています。

多彩な注文方法で、手数料を抑えて株取引を行いたいという方には、SBIネオトレード証券がおすすめです。

第5位：DMM株（DMM.com証券）

おすすめ証券会社の第5位は、DMN株です。

DMM株の魅力は、現金化できるDMM株ポイントサービスがあるということです。

取引手数料の1％を1ポイント＝1円のレートで交換することができます。

DMM株の取引手数料は、現物取引〜5万円：55円・〜10万円：88円となっています。

今なら新規口座開設で1ヶ月間手数料が0円で利用することができます！

また、25歳以下は手数料0円（※キャッシュバック）になるサービスもあります。

DMM株は、早いタイミングから複利で効率良く投資を始めたいという方におすすめの証券会社です。

投資初心者こそETFでNISAを活用するのがおすすめ

ETFはNISAがおすすめである理由だけでなく、注意点やETFを扱うネット証券会社を紹介しました。

またNISAには、「NISA」・「つみたてNISA」・「ジュニアNISA」の3種類があり、ネット証券会社では、これら3種類のNISAでETFを扱うように対応しています。

投資初心者であれば、NISAを利用したETFの投資がおすすめできます。

NISAは少額しか対応していないというデメリットはあるものの、税金が掛からないうえに、確定申告が必要ないというメリットを持ちます。

NISAを利用したETFの長期的な積み立てもおすすめで、将来に備えたいという方にNISA対応のETFによる資産運用は最適だと言えるでしょう。

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