テレワークのメリット・デメリットは？企業側・従業員別でそれぞれ詳しく解説

といった悩みを抱える人も多いでしょう。

新型コロナウイルスや働き方改革の変革によりテレワークを導入する企業は増えており、コロナウイルスが収束した後でも現在の体勢が続ける企業が多いと思います。

しかし、残念ながらテレワークにメリットを感じられない場合や、これからテレワークを導入しようか悩んでいる人も多いでしょう。

テレワークは職種や業種によっても向き不向きがあるため、慎重に検討する必要があります。

そこで、今回はテレワークのメリットデメリット、テレワークの向き不向き、テレワークを導入して業績が上がった企業の事例などについて詳しく紹介します。

テレワークの実装率

総務省が発表している民間企業におけるテレワークの実施状況では、民間企業におけるテレワークは、新型コロナ感染症の拡大に伴い、急速に導入が進んでいるというデータが公表されています。

1回目の緊急事態宣言時には17.6％から56.4％へと上昇し、その後、緊急事態宣言解除後には低下するものの、2回目の緊急事態宣言時には38.4％に再上昇しています。

また、総務省の「令和2年通信利用動向調査」では情報通信業が92.7％がテレワークを導入しており、非常に高い割合となっています。

出典：soumu.go.jp

しかし、運輸・郵便業では30.4％となっており、業種によってはテレワークを導入しにくいことがわかるでしょう。

テレワークのメリット【企業側】

テレワークを導入することでどんなメリットがあるのかを「企業側」の観点でそれぞれ紹介していきます。

多様な人材の確保【企業側】

テレワークを導入すると、オフィスに出社する機会は減ります。

会社の従業員はわざわざ会社に出社することなく仕事ができるため、場所の制限がなくなります。

また、テレワークではフレキシブルな勤務時間になることも多く、通常のフルタイム勤務できない人材の確保や活躍のチャンスを与えることができます。

例えば、仕事をしたくても介護や育児などの理由で働きたくてもオフィス勤務が出来ない人も多いです。

また、地方や海外に在住しているためにオフィスで勤務することが困難な人も多いでしょう。

実際にテレワークを導入している企業では、全員が今まで通り8時30分に仕事を開始して、全体が17時30分に終わるようにしているところは少ないです。

例えば、9時から業務を開始する人もいれば、11時から仕事を開始する人もいます。

テレワークを導入すれば、出社せずに勤務できたり、週の出勤回数を減らすことで介護や育児と両立して仕事がしやすくなるなどのメリットもあります。

これは、新しい人材の確保だけでなく、優秀な人材が何らかの理由離職してしまうことを防ぐこともできるのです。

特に、結婚や出産などでライフスタイルが大きく変わる女性の従業員が多い会社にとっては大きなメリットが得られる可能性が高いです。

実際に、仕事をしたくてもできずにいる環境にいる人や、環境のせいで会社を辞めてしまうは意外と少なくありません。

このような人材を確保できるのは企業側にとっても大きなメリットと言えるでしょう。

コスト削減【企業側】

テレワークを導入することで、コスト削減も可能です。

例えば、オフィス賃料や設備費、従業員の交通費などの固定費や印刷代などの雑費を減らすことができます。

もちろん、テレワークを導入する時は導入費用が別途かかってしまいますが、長い目で見るとコスト削減できるケースが多いです。

浮いた経費をテレワーク用の福利厚生や手当などにあてれば、従業員の満足度向上にも期待ができます。

全体的にテレワークにするのが難しい場合でも、フリーアドレスを設置すれば、空いたオフィスを有効活用することができ、今まで以上に節約ができます。

また、空いたオフィスで何か違う取り組みをすることもでき、これまで以上に企業の活躍の場が広がることでしょう。

営業効率の向上【企業側】

テレワークを導入することで、営業効率が向上します。

これまで、オフィスに訪れて商談を行うスタイルの場合、商談にかかる時間と移動時間が長くなり、1日で行える商談にも限りがありました。

しかし、テレワークで利用されるWeb会議や商談ツールを使えば、商談先の企業を訪れる移動時間もなくなり、営業効率がアップします。

商談に使える時間が増えるということは、ただ単純に商談できる件数が増えるだけでなく、顧客と気軽にツールを用いてコミュニケーションが取れる点も魅力です。

商談を成立させるためには、関係性を深めることも重要なポイントとなりますので、大きなメリットが生まれることでしょう。

また、状況報告なども電話で済ませることなく、Web会議等で顔を見ながら話ができる点も営業職からすると大きなメリットになります。

企業イメージアップ【企業側】

近年日本全体でテレワークの導入が推奨されています。

日本政府でもテレワークの導入が推奨されており、コロナに対して即座に対応していう企業は民間人からの印象も良くなります。

また、テレワークを導入することを外部にアピールすることで、コロナが影響してなかなか就職活動ができない学生などを救うこともでき、働きやすく、柔軟性に優れている会社だということをアピールすることも可能です。

実際に、就職マッチングイベントを行うDYMが就活生を対象にするアンケート調査を実施した結果、学生が重視する項目の1位は「リモートワーク採用企業」だと言うことがかりました。

出典：dym.asia

実際に求人を検索する時に「テレワーク可」の企業で検索している人も多く、テレワークを導入していないだけで優秀な人材を逃してしまう可能性もあります。

逆に言うと、優秀な人材を確保するためには、業種によってテレワークの導入が必須とも言えるでしょう。

ペーパーレス化の促進【企業側】

テレワークを導入することで、これまで行っていた紙業務ができずに、ペーパーレスな環境が自然と重視されます。

例えば、契約書類等は電子契約を導入したり、紙媒体で保管していた資料はオンラインストレージに保管したなど、テレワークが影響して自然とペーパーレス化の促進に繋がります。

また、このようなデジタル化を促進し、一定の成果を感じることで、今まで進んでいなかった企業の変革や業務内容の改善などを行うきっかけになるでしょう。

事業継続性の確保【企業側】

テレワークは事業継続におけるリスクヘッジの役割も担います。

例えば、地震などの自然災害が起きてしまった場合、通常のオフィス勤務では事業を継続するのが難しくなることも多いです。

しかし、テレワークを導入していれば、万が一の時でも従業員や在宅で勤務することができるため、業務を止めることなく事業継続ができるでしょう。

また、自然災害以外にも新型コロナウイルス感染拡大に伴う3密や緊急事態宣言などにも対応することができ、今後予期せぬ事態が起きた時に、業務を続けられる環境を作る企業は増えています。

テレワークのメリット【従業員側】

テレワークを導入することでどんなメリットがあるのかを「従業員側」の観点でそれぞれ紹介していきます。

メリット①｜QOLの向上

テレワークで会社に出社する機会が少なくなることで、通勤時間を減らすことができます。

特に、都内に勤務している人は毎日満員電車に揺られて、1時間以上かけて会社に出社している人もいます。

満員電車はかなりのストレスが溜まり、それにプラスして通勤時間が長いと、出社するまでに体力が失われてしまうことでしょう。

しかし、テレワークを導入すれば会社に出社する機会が減り、出社が必要な時でも時間をずらして通勤することができるため、満員電車のストレスが軽減されます。

このように、テレワークを導入すれば余暇時間を増やすことができ、プライベートとの両立ができてQOL（Quality of Life）の向上が見込めます。

メリット②｜生産性向上

オフィス勤務では、他の従業員と密なコミュニケーションを取りやすいですが、個人で集中して業務ができる環境は整っていないことが多いです。

テレワークでは不意に直接話をかけられて業務を中断されることはないため、通常のオフィスに比べると比較的業務に集中しやすい環境です。

また、テレワークを導入することで自分の都合に合わせて仕事ができるため、その分生産性向上に期待ができます。

メリット③｜スキルアップ

テレワークを導入することで、従業員は仕事以外の時間が増えることで、副業や資格の取得などにチャレンジできる機会が増えます。

もちろん、会社で副業を禁止している場合は当てはまりませんが、副業や資格の勉強をすることで本業での活躍に還元されることにも期待ができるでしょう。

会社の従業員が成長できるチャンスが多いということは、従業員だけでなく企業側にもメリットがあり、会社への満足度向上にも繋がります。

メリット④｜体調管理

テレワークを導入すれば、外出する機会が減るためコロナ感染などの不安も軽減されます。

オフィス勤務していると、一人でも体調が悪い人が出ると、会社全体にどんどん感染してしまうことも多いです。

しかし、テレワークを導入すれば仮に従業員がコロナやインフルエンザなどにかかってしまっても、他の従業員に感染してしまうリスクは低いため従業員の健康管理ができるメリットもあります。

特に、コロナ感染者が一人でも出ると、業務がストップしてしまうこともあるため、テレワーク導入のメリットは大きいと言えるでしょう。

メリット⑤｜家族との時間が増える

テレワークを導入すると、従業員は基本的に自宅で勤務することになるため、家族との時間が増えます。

通勤にかかる時間も無くなるためその分家族と過ごす時間も増えて、今まで以上に良い環境が作れることでしょう。

また、男性の育休が取れない問題を指摘している声もありますが、テレワークを導入することで男性が育児に参加できる機会も増えて、従業員とその家族の満足度も高まることでしょう。

テレワークのデメリットと解決策

続いて、テレワークのデメリットを紹介します。

デメリット①｜テレワークの中の勤怠管理が難しい

テレワーク業務を導入すると、これまでのオフィス勤務よりも従業員の勤怠管理が難しいと言われています。

これまでのオフィス勤務であれば、誰が出社して誰が何時間働いたのかが簡単に把握できていました。

しかし、テレワークの勤怠管理は基本的に勤怠管理システムを導入しないと、従業員の自己申告となり、信憑性や疑問を持つことも多いでしょう。

また、勤怠の集計管理を行う業務も増えて、逆に業務過多になってしまう従業員が増える可能性もあります。

他にも、アルバイトや契約写真、派遣社員などの勤務形態が不規則な従業員がいる場合でも、勤怠管理システムで一括管理できます。

デメリット②｜タスク管理やプロジェクト管理が難しい

これまで、オフィス内の会議室や休憩中など、同じ空間にいれば簡単に行えたタルク管理やプロジェクト管理もテレワークだと進捗管理がやや面倒です。

タスクを管理するためのExcelシートや課題シートなど、仕事を円滑に進めるための仕事をする時間も増えてしまうでしょう。

また、従業員の記録漏れや急ぎの要件の場合は個人ごとに電話やチャットツールなどを用いる場面も増えてしまい、これまで以上に負担が出てしまう従業員が出る可能性もあります。

デメリット③｜セキュリティ問題

テレワークは自宅やコワーキングスペース、自宅近くのカフェなどの好きな場所で仕事をすることができます。

そのため、オフィス勤務よりも会社の情報やデータが漏えいしてしまうリスクは高まるため対策が必要です。

何も対策をせずにいると、従業員が使用しているパソコンの紛失や盗難、画面を近くの人に見られるなどのリスクがあります。

また、安全性の低いフリーWi-Fiを利用して仕事をすると、情報漏えいといった危険性もあります。

そのため、テレワークを導入する時はオフィス外でも安全に業務ができる仕組みを作ることが大切です。

デメリット④｜コミュニケーション不足

テレワークはこれまでのオフィス勤務とは異なり、基本的に一人で業務を行うことになります。

Web会議ツールや社内のチャットツールでコミュニケーションを取ることは可能ですが、対面でのコミュニケーションを取る機会はかなり減るため、コミュニケーション不足になる従業員が増えてしまいます。

また、対面では相手の表情や雰囲気からも細かいニュアンスを読み取ることができますが、Web会議ツールやチャットでは細かく読み取ることができません。

そのため、正確に意思疎通が取れないためにミスが起こってしまうことにもなりかねません。

家族がいる人は話をする機会がありますが、一人暮らしの場合は全く誰とも会話をせずに日が終わってしまう場合も多く、近年問題となっている若者のコミュニケーション不足がテレワークによって加速してしまうこともあります。

デメリット⑤｜作業効率低下の可能性も

テレワークを導入することで、逆に作業効率が低下してしまう可能性もあります。

テレワークでは基本的に一人ひとりのセルフマネジメントが必要です。

オフィス勤務では会社に出社するだけで自然と切り替えができて業務に集中することができます。

しかし、プライベートと同じ空間で仕事をするとなると、仕事のオン・オフの切り替えが出来ずに業務に集中できない従業員も出てきます。

緊張感がないと作業効率も落ちてしまい、これまで以上にミスが目立ってしまうこともあるでしょう。

また、オフィスでは仕事をする環境が整っていますが、自宅で勤務する場合は仕事用の作業スペースを確保するのが難しい人も多く、作業効率が落ちる原因になるでしょう。

特に、小さな子供がいる家庭では同じ空間で長時間集中して仕事をするのはなかなか難しいです。

デメリット⑥｜運動不足による不健康

テレワークを導入すると、運動不足や体の痛みなどの不調が出てしまうこともあります。

これまでオフィス勤務していた場合、通勤・退社、会社移動などで自然と体を動かす機会は意外と多いです。

しかし、テレワークの場合は自宅から一歩も出ずに生活することも多く、座り続けることで腰や肩などに負担がかかり身体の不調が出てしまうこともあります。

結果として体重増加や筋肉量の低下などのリスクが増しますので、意識的に運動する取り組みが必要です。

テレワークの向き不向き

テレワークは全ての業務で適しているわけではありません。

中でも、「生産業・製造業」「接客業・販売業」「医療業・福祉業」はテレワークに適していません。

これらの業種である場合はテレワークの導入をしない方が良い場合が多いです。

では、なぜこれらの業種はテレワークに適していないのでしょうか。

詳しく見ていきましょう。

生産業・製造業

生産業・製造業は現状の技術でのテレワーク導入は難しいです。

パソコン一つでどうにかなる業務内容ではないため、どうしても現場に人が必要です。

また、生産業・製造業は1日に大量生産するケースが多く、専用の機会やシステムなどをコンパクトにして自宅で管理するのは難しいです。

管理者のみがテレワークで現場の人間と連携して業務を行うことも可能ですが、一部の人間だけに限定されてしまいます。

さらに、仮に機械やシステムに異常が乗じた場合は復旧作業が必要になり、テレワークで業務していても出金が必要になるケースも多いです。

そのため、生産業・製造業はテレワークに向かない業種と言えるでしょう。

接客業・販売業

接客業・販売業もテレワークに向かない業種です。

例えば、スーパーやコンビニ、銀行、役所などの接客業・販売業は来店した顧客とコミュニケーションをとる必要が出る場面が多いため、その場に人がいないと顧客満足度が低下して企業を売上が下がってしまうこともあります。

オンラインショッピングなどが対応できる業種であれば問題ありませんが、接客業・販売業は基本的にテレワーク導入は難しいと言えるでしょう。

しかし、近年セルフレジやインターネット上で簡単に証明書等の発行ができるところもありますので、対応する従業員が必要なくなる可能性は考えられます。

そのため、今後システムや技術がどんどん進化すればテレワーク化が一気に進む可能性がある業種でもあります。

医療業・福祉業

医療業・福祉業もテレワークには向いていない業種です。

これらの業種は基本的に人と直接接さないと成り立たない業務とも言えます。

医療業の場合はオンライン診療ができるクリニックも増えていますが、これはまだまだ一般的ではありません。

また、実際に対面して診療していた時よりも精度が低いという問題も指摘されています。

このように、医療業・福祉業は今現在テレワークに向いていない業種だということが分かります。

テレワークに向いている業務の条件

先ほどはテレワークに向いていない業種を紹介して分かった通り、テレワークの導入で業務効率化や生産性向上に期待できるのは全ての業種ではありません。

では、テレワークに向いている条件は一体どのようなものなのでしょうか。

テレワークに向いている業務の条件は以下3つです。

一人で完結できる業務

テレワークに適している業務なのが一人で完結できる業務です。

誰かと協力しながら行う業務であればテレワーク導入で業務効率が悪くなることがあります。

一人で完結することができれば、オフィスでなくても仕事を進めることができるため、テレワークに適していると言えるでしょう。

例えば、エンジニアやプログラマー、Webデザイナーなどは、チームメンバーとのコミュニケーションは必要ですが、基本的にパソコンに向き合って黙々と作業することが多いです。

コミュニケーションもチャットツールを用いればテレワーク業務が可能なため、向いている業種と言えるでしょう。

また、営業職もオンライン上で商談できるため、向いている業種と言えます。

セキュリティ面でも問題ない

テレワークを導入しても、セキュリティ面に問題がある場合は会社の信頼度やイメージが一気に下がるため向いていません。

逆に、確実なセキュリティ対策を行って情報漏えいを防ぐことができればテレワークを導入するメリットが大いにあると言えます。

成果が目に見えて分かりやすい

テレワークでは従業員の仕事の様子を確認することはできないため、作業内容や成果を可視化できる業務であればテレワーク導入が向いていると言えるでしょう。

例えば、データ入力やシステム構築など、結果が分かりやすく形に残り、評価しやすい業務はテレワークに向いています。

テレワークの導入事例

テレワークを導入して、これまで以上に成果を残した企業は多数あります。

どの企業がどんな成果を残しているのかを把握して、テレワーク導入の際に参考にしてみてください。

テレワーク導入事例①｜サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社はメンバーの進捗状況を確認するために「ザツダン」という取り組みを実施しています。

この取り組みによって、単純に業務の進捗ができるだけでなく、メンバーの悩みや不安を把握できるようになり、一人ひとりのモチベーションアップを実現しています。

また、これまで以上のマネジメントができるようになり、企業満足度や生産性向上などが実現できているようです。

テレワーク導入事例②｜フリットジャパン株式会社

フリットジャパン株式会社はKPIの管理をこれまでマネージャー陣が行ってたものを、テレワークを導入したことによって個人がみんなで動いてくれるようになったようです。

また、それぞれ一人ひとりに合った、働き方だったり、一人ひとりにあった目標の設定が可視化できるために個人が努力できる場所が増え、業務効率化や生産性向上を実現できてます。

実際にテレワークを導入してから四半期で昨年比較で400％もアップしたようです。

テレワークのメリットのまとめ

今回はテレワークのメリットデメリット、テレワークの向き不向き、テレワークを導入して業績が上がった企業の事例などについて詳しく紹介してきました。

テレワークの導入率は高い水準となっており、テレワークを導入する企業は年々増加傾向にあります。

テレワークを導入することで、今まで以上に生産性向上や業務効率化、従業員の満足度向上などの効果が得られます。

ただし、テレワークを導入するメリットとは逆に、デメリット、向かない業種があることを把握しておく必要があるでしょう。

テレワークの導入の際には、勤怠管理システムの導入がおすすめです。

勤怠管理システムに関して、下記の記事にておすすめの製品を紹介していますので、参考にしてみてはいかがでしょうか。